不動産アニキの小林大祐が『年収1,000万円以上の2,000人に資産運用の実態』を調査。4割以上「情報が多すぎて何を信じたらいいか分からない」と回答

プレスリリース要約

不動産コンサルティングのホームコンサルティングソリューションズ株式会社が全国の高所得者2000名を対象に実施した調査では、不動産投資に興味を持つ人が2割程度おり、その中で7割が情報収集段階で行動できていない状況が明らかになっています。不動産投資に関する情報源としてはインターネットやブログが主流で、情報過多による信頼性の低さや、不動産業界の不透明さによる悪質業者に騙されたり損害を被ったりするケースが多く報告されています。この背景から、代表の小林大祐はYouTubeチャンネルを通じて不動産投資に関する実態を発信し、悪質業者に注意を喚起しています。

不動産コンサルティングのホームコンサルティングソリューションズ株式会社(愛知県名古屋市、代表・小林大祐)は、全国の年収1000万円以上の高所得者層2000名(男女25〜59歳)を対象に「資産運用の実態調査を」を実施しました。資産運用などの目的で不動産投資への関心は高い一方、「情報が多すぎて何を信じたらいいのかわからない」「専門家のアドバイスをきける機会が少ない」などの回答が多く寄せられました。

不動産投資の情報源としてはインターネットやブログを上げる人が4割以上に達したほか、集められていないとする回答も2割にのぼりました。正しい不動産情報にアクセスすることが難しい現状が明らかになりました。2018年の「かぼちゃの馬車」問題やレオパレスの違法建築問題に始まり、悪質なリフォーム業者・管理会社による過大請求などが不透明な不動産業界で、「正しい」情報にたどり着けないために大きな損害を被ったり不動産投資に消極的になっていることがわかりました。

代表の小林大祐はYouTubeチャンネル『不動産アニキの非常識な投資学』を23年11月から開始し、顧客の不動産経営などで実際に起きた不動産業者の不正などを例に、不動産業界の実態を発信し、悪質な業者に対する注意を呼びかけています。

  • 調査サマリー

高所得者のうち 約2割が不動産投資に興味がある(株式、為替に次ぐ)

そのうち約7割が「見直しが必要」「情報収集段階」「情報取集を含めて行動できていない」 

不動産投資に関する知識や情報の取集手段として「ブログや体験談」が42%、「本」が24%、「セミナーや講演」が19%、「投資用不動産業者から」が18% ・「集められていない」とする回答も18%に達した

4割以上の人が困っていることとして「情報が多すぎて何を信じたらいいか分からない」ことを挙げた

■中には「空室状態で収入がない」「修繕費が想定外の支出があった」「家賃が想定と違って下落した」「相場より高い値段もしくは高金利で購入してしまった」とする声も一定数確認された

多くの人が情報収集に関して困っているという実態が明らかになっています。ブログや体験談、投資用不動産業者のセミナーなど限られた情報のみで不動産投資に踏み切り、「想定外」の支出を強いられ、資金不足となってしまう人や、多額の負債を抱えてしまう人も出ているようです。

  • 高所得者のうち 約2割が不動産投資に興味がある

資産運用の一般的な手法として、「株」「為替」「不動産投資」の3つが挙げられます。

年収1,000万円以上の全国男女2,000名を対象に、「株」「為替」「不動産投資」に興味があるか伺ったところ、1,244名(61.2%)は、興味があると回答しました。

「株」「為替」「不動産投資」の興味がある内訳は、高所得者のうち約2割(19.8%)が「不動産投資」に興味があるという回答結果でした。(※株式、為替に次ぐ。複数回答有の結果)

  • 不動産投資に興味がある7割が、「見直しが必要」「情報収集段階」「行動できていない」

本調査を実施する小林大祐は、「不動産投資」で、金無しコネ無し知識無しの会社員から資産30億円への道のりを築いています。そこで「不動産投資」に興味があると回答した396人に、現在の状況を伺いました。

 「不動産投資の現在の状況について教えてください。」と聞いたところ、「不動産投資を検討中だが踏み切れておらず、情報収集含めてまだ行動に移せていない」(28.5%)、「不動産投資をおこなっているが成果に満足しておらず、見直しの必要を感じている」(21.7%)、「不動産投資を検討中だが踏み切れておらず、情報収集段階である」(20.2%)となりました。

全体の約7割(70.5%)が「見直しが必要」「情報収集段階」「行動できていない」という回答で、不動産投資の現況に満足していない結果です。

  • 不動産投資の情報源は、インターネットやブログを上げる人が4割・集められていないとする回答も2割に

「不動産投資に関する知識や情報入手方法」も伺ったところ、4割以上の人が、「インターネット上のブログや体験談」(41.9%)と回答しました。以下「不動産投資に関する本」(24.2%)、「不動産投資関連のセミナーや講演」(19.2%)、「投資用不動産業者から」が(18.9%)です。

一方で、約2割の方が「集められてない」(18.4%)と回答しました。

  • 4割以上の人が「情報が多すぎて何を信じたらいいか分からない」

最後に、「不動産投資に関して困っていること・失敗したこと」を伺いました。4割以上の人が「情報が多すぎて、何を信じたらいいのか分からない」(42.1%)と回答しました。以下「知識不足で踏み切れない」(33.4%)、「経験者や専門家の体験談やアドバイスをきける機会が少ない」(11.6%)と続きます。

困った経験を伺ったところ、挙がったエピソードです。

・資金不足で手が回らない(男性・40代・広島県)

・負債になってしまった(女性・40代・東京都)

・営業の電話が困る(男性・30代・東京都)

・気が弱いのでちょっと変動しただけで気絶しそう(女性・30代・大阪府)

・投資に見合うリターンを得るのは困難だった(男性・50代・愛知県)

「空室状態で収入がない」「修繕費が想定外の支出があった」「家賃が想定と違って下落した」「相場より高い値段もしくは高金利で購入してしまった」とする声が一定数確認されました。

  • 調査まとめ【年収1,000万円以上・資産運用の実態】

今回の調査で、「高年収の人が、不動産投資に興味があるものの情報が多すぎて何を信じたらよいかわからない」ということが明らかになりました。背景として、4割以上は「正しい情報へのアクセスができない」・3割以上が「知識不足」と回答しています。

不動産業界は、「かぼちゃの馬車」問題やレオパレスの違法建築問題に始まり、悪質なリフォーム業者・管理会社による過大請求など、多くの社会問題を起こしてきました。情報の正しさが担保できないため、悪質業者が横行する理由にもなっているようです。

同社代表の小林大祐は「悪質な業者の情報を鵜呑みにして騙されてしまう人が多い。素人がいいカモにされている」と指摘します。

  • 後悔なく資産を築きたいなら俺に任せろ!『不動産アニキの非常識な投資学』

小林大祐は、YouTubeチャンネル『不動産アニキの非常識な投資学』を23年11月から開始し、顧客の不動産経営などで実際に起きた不動産業者の不正などを例に、不動産業界の実態を発信し、悪質な業者に対する注意を呼びかけています。

「不動産アニキの非常識な投資学」https://www.youtube.com/@hudousananiki_kobayashi

小林大祐  X(旧ツイッター):https://twitter.com/Daisuke19760607

  • 不動産アニキ・小林大祐について

1976年6月7日生まれ。47歳。大学卒業後、富士ゼロックス関連会社に就職。富士ゼロックス本社に移籍。

企業戦士となるが、「株式会社は株主の為に存在する事」に気づき27歳の時に兼業で創業しました。

金無しコネ無し知識無しの全くのゼロから、総資産30億円」を築きます。

現在迄「グループ企業7社」を保有運用し、ゼロイチの事業設計と、事業経営者に不可欠な経営者マインドを、「不動産」を入口として入会した会員へ経営アドバイスを営みます。

小林大祐が代表取締役を務める「ホームコンサルティングソリューションズ株式会社」は、2005年創業・完全審査制で通年60組程の企業・経営者の会員がいます。

2023年11月から運営するYouTubeチャンネル『不動産アニキの非常識な投資学』は、2ヶ月で1万人超えのチャンネル登録者数を突破・不動産アニキとして親しまれています。

【会社概要】 

会社名:ホームコンサルティングソリューションズ株式会社

所在地:

[本社]愛知県名古屋市名東区宝が丘288番地センチュリーコート宝が丘106

[関東オフィス]神奈川県川崎市中原区小杉町3-1501-2 プラウドタワー武蔵小杉4502

会社URL:https://hcs20061.xsrv.jp/hcs/

業務内容:収益不動産に特化した家主、大家の為の「コスト削減サービス」の展開

自らの賃貸経営ノウハウに基づく「セミナー、DVDコンテンツ」による知識・ノウハウの供与

不動産賃貸業

代表:代表取締役 小林大祐

設立:2005年4月    

  • 不動産アニキ【年収1,000万円以上・資産運用の実態】調査概要

【調査⽇】2024年2⽉15⽇

【調査⽅法】インターネット調査

【調査地域】全国

【調査⼈数】男⼥2,000⼈(男性1,466名/⼥性534名)

【調査対象】年収1,000万円以上の25歳以上60歳未満

【調査機関】Freeasy

引用元:PR TIMES

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