書籍「知的資本経営入門: 北欧で生まれ、日本が育てた、世界標準の新しい経営モデル」12月25日発売

プレスリリース要約

ICMGは、「知的資本経営入門 - 北欧で生まれ、日本が育てた、世界標準の新しい経営モデル」を発売しました。この本は知的資本経営やその重要性について解説し、ICMGが20年以上取り組んできたマネジメント手法である4Dサイクルを紹介しています。また、ICMGのサービスや取り組みについても説明されています。興味のある方は公式ウェブサイトやAmazonで購入できます。
株式会社ICMGは(東京都千代田区/代表取締役社長:船橋仁)は、「知的資本経営入門 - 北欧で生まれ、日本が育てた、世界標準の新しい経営モデル」(発行:生産性出版)を発売いたしました。

[商品概要]

知的資本経営入門 - 北欧で生まれ、日本が育てた、世界標準の新しい経営モデル

著者:船橋 仁 河瀬 誠 登内 大輔 石川 博久

定価:2200円(税込)

発売日:2023年12月25日

判型:B6判

ISBN :‎978-4-8201-2123-7

電子版:有り(近日中発売)


「知的資本」とは、人材、技術、組織力、顧客とのネットワーク、ブランド等の財務表に載らない資本のこと。

「知的資本経営」は、会社の〝見えざる価値〟また〝隠れた力〟といえる「知的資本」を可視化し、その知的資本を活用した新たな価値創造を通じて、会社の業績を伸ばし、持続的な成長を可能とし、同時に社会にも貢献するという経営手法です。

日本の会社のルールは”買い手よし・売り手よし・世間よし”という、「三方よし」。日本には以前から、商売においては社会との調和を重視し、長期的な視野での繁栄を志すという経営哲学があります。会社とは利益を第一に追求するものではなく、まずは社会の一員として存在し、社会に対して「善」をなし、その結果として利益を得るものという考え方があったのです。北欧で生まれた知的資本経営ですが、日本企業との親和性が高いといえます。本書は、知的資本経営のICMGが20年以上かけて取り組み、完成度を高めてきたマネジメント手法である、知的資本経営を実践するための方法論の一つである4Dサイクルを解説します。また、知的資本経営の取り組みを開示するための統合報告書の重要性についても説きます。


[本書購入はこちら]

生産性出版:

https://bookstore.jpc-net.jp/

Amazon:

https://www.amazon.co.jp/%E7%9F%A5%E7%9A%84%E8%B3%87%E6%9C%AC%E7%B5%8C%E5%96%B6%E5%85%A5%E9%96%80-%E5%8C%97%E6%AC%A7%E3%81%A7%E7%94%9F%E3%81%BE%E3%82%8C%E3%80%81%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%8C%E8%82%B2%E3%81%A6%E3%81%9F%E3%80%81%E4%B8%96%E7%95%8C%E6%A8%99%E6%BA%96%E3%81%AE%E6%96%B0%E3%81%97%E3%81%84%E7%B5%8C%E5%96%B6%E3%83%A2%E3%83%87%E3%83%AB-%E8%88%B9%E6%A9%8B%E4%BB%81/dp/4820121235/?_encoding=UTF8&pd_rd_w=mjX6o&content-id=amzn1.sym.820ffd5a-47c7-4dc9-ba02-e139685ec907%3Aamzn1.symc.573c83ff-b207-408b-b0c7-3d92bb6b7d04&pf_rd_p=820ffd5a-47c7-4dc9-ba02-e139685ec907&pf_rd_r=A7DMCPF8D04CVM4CEA8J&pd_rd_wg=UqMo8&pd_rd_r=8bc90dbb-abb1-42ce-bd9f-4fe287d89d82&ref_=pd_gw_ci_mcx_mr_hp_atf_m


[ICMGグループについて]

ICMGグループは、創業以来20年以上に渡って、日本・シンガポール・インド・シリコンバレー等をベースに、「知的資本経営」を核とし、日本大企業のトップマネジメントへのコンサルティングサービスを提供しています。

 

私たちは企業を一本の木として捉え、木の根である知的資本(人的資本を始めとしたバランスシートに記載されない見えざる価値)を可視化し、目指す将来像(企業ビジョン)を描き出し、人的資本からの価値創造の構築を支援してきました。

 

不確実性の時代の中にありながら、私たちはこれまでもこれからも徹底的に「人的資本からの価値創造」と「社会課題解決の共創」にこだわり、企業だけでなく、コミュニティそして社会の持続的な生態系を構築していきます。

引用元:PR TIMES

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