社会構想大学院大学 大学基準協会の大学認証評価で「適合評価」

プレスリリース要約

社会構想大学院大学は2023年度の大学評価で「適合」と評価されました。この評価は7年ごとに行われ、大学の教育研究、組織運営、施設設備について客観的な評価を行います。大学基準協会による評価では、社会構想大学院大学は法人理念に基づき、コミュニケーションデザイン研究科などの専門職大学院を設置し、社会と組織と人をつなぐプロフェッショナルを育成しています。また、実務教育研究科では実践知の体系化による教育を行い、2024年には社会構想研究科を開設予定です。修了者には専門職学位が授与されます。社会構想大学院大学は学校法人先端教育機構に属し、社会の一翼を担う教育を提供しています。
社会構想大学院大学(学校法人先端教育機構、本部:東京都港区、学長:吉國浩二)は、公益財団法人大学基準協会による2023年度の大学評価(認証評価)の結果「適合」と評価を受けました。

大学認証評価は、学校教育法ですべての大学が定期的な受審を義務付けられている第三者による客観的な評価です。大学等の教育研究、組織運営及び施設設備の総合的な状況についての評価を7年以内ごとに1回受けることとなっています。審査においては書面による審査のほか、実地調査、大学役員、教職員に対する面接、院生インタビューなどが実施されました。

認証評価機関:公益財団法人大学基準協会
 認定期間:2024年4月1日~2031年3月31日
 評価結果:「適合」

認証評価結果(大学基準協会)
 https://www.juaa.or.jp/updata/evaluation_results/603/20240329_921022.pdf

 (認証評価結果より一部抜粋)
 「社会構想大学院大学は、法人理念である『知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う』に基づき、大学の目的を『広い視野に立って精深な学識を授け、研究教授を通して高度情報社会の課題解決力と価値創造力を有する高度な専門職業人の育成』と定めている。この理念・目的のもと、コミュニケーションデザイン研究科及び実務教育研究科の2つの専門職大学院を設定し、社会と組織と人とつなぐコミュニケーションのプロフェッショナル、全く新しい学びをともに作り出す人材の養成に取り組んでいる」
 
   

参考:
 大学基準協会ホームページ
 https://www.juaa.or.jp/
 本学の評価結果
 https://www.juaa.or.jp/search/detail.php?id=603&page=1#result1

社会構想大学院大学について

創 立:2017年4月1日
所在地: 東京都港区南青山3-13-18
学 長: 吉國 浩二
研究科:コミュニケーションデザイン研究科(※1、2)、実務教育研究科(※1)、社会構想研究科
附 属: 先端教育研究所、 社会構想大学院大学、出版部
※1 厚生労働省の教育訓練給付金(専門実践教育訓練)に指定(国から最大112万円を給付)
※2 2021年度 公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で適合評価

社会構想大学院大学は、学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士(専門職)」(Master of Communication Design)が授与されます。

また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成しています。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士(専門職)」(Master of Professional Education)が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士(専門職)」(Master of Social Design)が授与されます。

学校法人先端教育機構 概要

 名称:学校法人 先端教育機構
理事長:東 英弥
所在地:東京都港区南青山3-13-16
設置校:事業構想大学院大学(本部:東京都港区南青山3-13-16)

    (拠点 東京、名古屋、大阪、福岡、仙台)
   :社会構想大学院大学(東京都港区南青山3-13-18)
付属機関:事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版:月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

引用元:PR TIMES

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