中日新聞社が生活圏情報アプリ「Lorcle(ロークル)」をローンチ

プレスリリース要約

2024年4月5日、中日新聞社は生活圏情報アプリ「Lorcle」をローンチしました。このアプリは、地域での生活に必要な信頼性の高い情報を提供するプラットフォームで、フラー株式会社がデジタルパートナーとして開発を支援しました。Lorcleは、ユーザーの住む地域や関心のある地域に関する情報を提供する他、イベント情報や緊急情報も提供しています。フラーはアプリの企画立ち上げから開発まで支援し、ユーザビリティに重点を置いたデザインや操作性を実現しました。中日新聞社は中部、北陸、関東で7紙の新聞を発行し、地域に根差した報道を行っています。また、フラーはデジタルパートナー事業を展開し、新潟と柏の葉に本社を構えています。

株式会社中日新聞社(名古屋本社:名古屋市中区、代表取締役社長:大島宇一郎、以下「中日新聞社」)は2024年4月5日、生活圏情報アプリ「Lorcle(ロークル)」をローンチしました。フラー株式会社(本社:新潟県新潟市、代表取締役:渋谷 修太、山﨑 将司、以下「フラー」)は、デジタルパートナーとしてアプリ開発を支援いたしましたのでお知らせいたします。

生活圏情報アプリ「Lorcle(ロークル)」公式ウェブサイト:https://lorcle.jp/

あなたに必要な「まちの情報」をお届け

Lorcleは地域で暮らす際に必要不可欠な、信頼度が高い生活圏の情報を発信するプラットフォームです。アプリ名は造語で、ローカル(Local・地域)とサークル(Circle・輪)を掛け合わせました。

スマートフォン(スマホ)が幅広い年代層に急速に普及した2024年、人々はデジタルを通じて世界中のニュースや情報を手軽に収集することができるようになりました。

膨大な量の情報が発信される一方、地域に暮らす人々が必要とする「まちの情報」を、必要なタイミングで届けることが大きな課題と捉えた中日新聞社は、生活圏に寄り添った正確できめ細かな情報を発信するプラットフォームとしてLorcleを発案。自治体や事業者など様々な地域の関係者と連携し、今般のアプリローンチにいたりました。

フラーはデジタルプロダクトに関する知見を生かし、Lorcleの企画立ち上げ時から中日新聞社に伴走し、アプリ全体のデザインから実際の開発まで支援しました。

※2024年4月現在のサービス対象は愛知県、岐阜県、三重県です。(一部対象外の市町村もあります)

Lorcleのポイント

Lorcleの主な機能は下記の通りです。今後のアップデートで機能をさらに拡充していく予定です。

・ホーム

ユーザーが住んでいるまち、関わりのあるまちについての出来事や大切なお知らせを一覧で見ることができます。記事を読み終えたら「なるほどボタン」でリアクションができます。

・みつける

お好みに合わせてジャンルを選択することで、ユーザーに合った記事をLorcleで表示することができます。キーワード検索で気になる情報を詳しく調べることもできます。

・おでかけ

住んでいるまちやお出かけ先のイベントをマップ上で表示。身近な地域のことを簡単に知ることができます。

・ピックアップ

Lorcle編集部がピックアップした企業やエリアを中心にお得情報を更新。ショッピングや観光など、最新のトレンドをお届けします。おでかけのマップ機能とあわせてお使いいただくとより便利です。

・緊急情報

地震・豪雨などの災害情報や安全に関わる緊急情報を自治体から発信します。ホームの上部に表示されるため、情報に気が付きやすく、いざという時の身を守る行動判断をサポートします。


※本リリースで使用している写真や記事はイメージです。 

フラーの支援について

今般のLorcleアプリのローンチにあたって、フラーは企画・デザイン・開発とデジタルプロダクト開発における幅広い領域で中日新聞社に伴走支援しました。

今回のご支援で特に意識したのは、“ユーザー視点”です。

地域の幅広い年代の方々がユーザーとなり得るアプリにおいて、積極的にご利用いただくために重要な視点を探るため、ユーザービリティに関するヒアリングを丁寧に実施。中日新聞を購読されている方に違和感なく使っていただけるよう、紙の新聞のデザインからより良いアプリのヒントを探ることも試みました。

その結果、文字サイズなどの見やすさや使いやすさはもちろんのこと、シンプルな操作で完結できるよう考慮したアプリのUI・UXを実現しました。

フラーは今後もユーザーのことを思う当事者意識を大切にしながら、ユーザーに寄り添うアプリの成功へプロフェッショナル領域であるデジタルプロダクトの知見を生かし、中日新聞社のLorcleを強力に支援する所存です。

中日新聞社について

1942年 9月、新愛知、名古屋の両新聞の合併により中部日本新聞社として設立。1971年9 月に中日新聞社に社名を変更。中部、北陸、関東まで 7紙の新聞を発行し、地域に根差した報道から政治、経済、海外情勢まで幅広く取り上げている。名古屋ウィメンズマラソン、大相撲名古屋場所などのスポーツイベントや文化事業も数多く展開。グループ会社にプロ野球球団中日ドラゴンズなどを抱える。

会社名:株式会社中日新聞社

所在地:

【名古屋本社】名古屋市中区三の丸一丁目6番1号

【東京本社】東京都千代田区内幸町二丁目1番4号

【北陸本社】金沢市駅西本町2丁目12番30号

【東海本社】浜松市中央区薬新町45番地

代表者:代表取締役社長 大島宇一郎

設立日:1942年9月1日

事業内容:日刊新聞(中日新聞、東京新聞、北陸中日新聞、日刊県民福井、中日スポーツ、東京中日スポーツ)・書籍の発行、各種事業、中日文化センターの運営など

URL:https://www.chunichi.co.jp/

フラーについて

フラーは「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げ、フラーが持ちうる全てのプロフェッショナル領域でアプリやウェブなどデジタルにかかわる支援を行う「デジタルパートナー事業」を積極的に展開しています。

新規・既存事業の戦略構築からプロダクト開発・グロースまで“ワンチーム”で伴走。「デジタル領域全般で頼られる存在」として顧客に寄り添い、課題解決や事業成長に貢献しています。

柏の葉本社と新潟本社の二本社体制で、それぞれの地方の特長を最大限に活かした経営により、中長期的な成長を目指しています。

ご参考:フラー公式サイト・デジタルパートナー事業について

https://www.fuller-inc.com/business

会社名:フラー株式会社

所在地:

【柏の葉本社】千葉県柏市若柴178番地4 柏の葉キャンパス148街区2 KOIL

【新潟本社】新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番地 PLAKA2 NINNO

代表者:代表取締役会長 渋谷 修太、代表取締役社長 山﨑 将司

設立日:2011年11月15日

事業内容:デジタルパートナー事業

URL:https://www.fuller-inc.com/

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本件お問い合わせ先:広報担当・日影 [email protected]


引用元:PR TIMES

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