都内8店舗展開する株式会社木々家(はやしや)が「JAこゆ牛」を使用した宮崎県新富町コラボイベントを開催
プレスリリース要約
- 背景
株式会社木々家は、2008年創業後、東京都池袋を中心に計8店舗の居酒屋運営を行っています。今回のイベントでは、株式会社木々家の新ブランド展開に先駆けて代表の小島氏自ら新富町の生産者を訪問し、希少で高品質な「JAこゆ牛」や同町で農業を行う生産者と交流して仕入れた食材を中心に「焼肉ホルモン木々家 池袋東口第一イン店」で参加者に提供されました。
【開催概要】
店舗:焼肉ホルモン木々家 池袋東口第一イン店
住所:〒171-0013 豊島区東池袋1-42-8 第一イン池袋 B1F
運営会社:株式会社木々家
運営形態:やきとん木々家・焼肉ホルモン木々家・焼肉木々家(計8店舗)
HP:https://hayashiya-inc.co.jp/
参加者に提供されたこだわりの「牛ハツのたたき」「本気のユッケ」「牛たんシチュー」「リブロース」
- 宮崎黒毛和牛ローカルブランド「JAこゆ牛」
「JAこゆ牛」の中でも実際に訪問した「すずき牧場」の肉を使用
宮崎県児湯郡 の「JA児湯」管轄の3町(新富町・高鍋町・木城町)で肥育された、宮崎黒毛和牛ローカルブランドです。独自の生産・販売ルートで比較的購入しやすい価格帯となっていますが、肉質はA4ランク以上が大半を占め、認知度の高い宮崎牛と同等の高品質です。JA児湯が経営する直売所やふるさと納税返礼品以外ではあまり県外に出回らないとても希少なローカルブランド牛です。
- 新富町産の野菜とコラボレーション
みらい畑の「腸活ミニ野菜」、「フルーツパプリカ」、猪俣氏が栽培するきゅうりが前菜として提供された
株式会社木々家 代表の小島氏が新富町を訪問した際の様子。みらい畑株式会社 石川氏(写真左下)と猪俣氏(写真右上)
◾️代表 小島氏のコメント
「循環を生み出す日本ブランドへ」
我々は食に携わる企業であり、食からウェルネスへ貢献する企業でもあります。私が考えるウェルネスとは「明日への活力」です。食は栄養以上に、心身ともに生きる活力を与えられる最高のソリューションだと思っています。今回の宮崎県新富町とのコラボレーションでは味や栄養はもちろん、食材の持つ情報、関わる人の情報、食を体験する空間、その一口に関わる人の繋がりを大切に飲食店として売るだけでなく、生産者やその土地の魅力を伝えること、循環することを重視しました。食へのこだわりはもちろん、それを伝えるクリエイティブにも同じくらい向き合う仕事を、生きる活力の循環を共につくる仲間と一緒にこれからも生み出していきます。
- 今後の展望
こゆ財団は、宮崎県新富町における持続可能なまちづくりを目指し、地域の生産者とともに特産品のブランディングや販路開拓、関係人口創出を目的した事業を今後も展開してまいります。全国の地域や生産者と繋がり日本の食や地域の魅力を発信しながら豊かな食体験を提供する株式会社木々家の新ブランド展開を応援すると共に、今後も食を通じたプロジェクト共創で新富町から持続可能なまちづくりの実現を目指していきます。
■人口約16,200人の宮崎県児湯郡新富町とは?
宮崎空港から車で北へ約30分、人口1万6千人の小さな町、それが宮崎県新富町。施設園芸が盛んで、東京ドーム約460個分にも及ぶ広大な農地を有し、ピーマン・キュウリ・トマト・ズッキーニ・ライチ・キンカンなど、年間を通して多彩な農作物が収穫される地域です。
■一般財団法人こゆ地域づくり推進機構(こゆ財団)とは?
2017年4月に、持続可能な地域の実現を目指して宮崎県新富町が設立した地域商社です。「世界一チャレンジしやすいまち」というビジョンのもと、1粒1,000円ライチに代表される農産物中心のブランディングや商品開発で稼ぎ、得られた利益を人財育成に再投資しています。主幹事業である新富町ふるさと納税の運営では、2017年から2022年までの6年間で累計約90億円の寄附額を記録しており、新富町と多様な企業との連携事業や生活利便性の向上に役立てられています。
▶︎こゆ財団ウェブサイト:https://koyu.miyazaki.jp/
▶︎こゆ財団Facebook:https://www.facebook.com/koyu.miyazaki/
▶︎新富町ふるさと納税ポータルサイト
・ふるさとチョイス https://www.furusato-tax.jp/city/product/45402
・楽天 https://www.rakuten.ne.jp/gold/f454028-shintomi/
・ふるなび https://bit.ly/3uo6fSh
・さとふる https://www.satofull.jp/town-shintomi-miyazaki/
▶︎メディア掲載事例
日経新聞/日経MJ/Forbes JAPAN/事業構想/ソトコト/TURNS/日本農業新聞/全国農業新聞 ほか
引用元:PR TIMES