みんなのコード、4月22日(月)に「人的資本経営」をテーマにしたセミナーを開催
プレスリリース要約
人の価値を引き出すことで、中期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」が求められる今日、組織全体で、時代の変化への感性を研ぎ澄まし、自律的・主体的に取り組むことが不可欠になってきています。そのためには、企業は社員のエンゲージメントと向き合いながらパーパスへの共感を得る必要があります。
そうした中で、社員の社外での経験や、社会貢献活動を通じて自社のビジネスや人材育成に繋げている企業も増えてきています。そこで、本セミナーでは、株式会社ローンディール 代表取締役の原田未来氏と、オープンワーク株式会社代表取締役社長の大澤陽樹氏をお招きし、具体的な事例を交えながら、お伝えします。
前半では、原田氏より、大企業の人材をベンチャー企業に研修・出向の形で一時的に移籍させて人材を育成する、「レンタル移籍」サービスを通じて見えた、今求められる人材育成の形についてお話をいただきます。後半では、大沢氏より、人的資本経営の考え方と、弊NPO法人みんなのコードとの共同を通じて、自社らしい社会貢献活動と人材育成の仕組みを作ろうとされている背景や実際に得られた効果などを具体例を交えてお話いただきます。
- イベント概要
●ご登壇者
株式会社ローンディール 原田未来氏
オープンワーク株式会社 大澤陽樹氏
モデレーター:みんなのコード 青木想
●日程
日時:2024年4月22日(月)13:00〜14:00
申込締切:2024年4月22日(月)12:00
●参加費
無料
※みんなのコードへの寄付付き応援チケットもご用意しています。
●対象
・人的資本経営について知りたい
・人材育成のための新しい施策を検討したい
・自社らしい社会貢献活動の在り方を検討したい
・離職率や社員の定着率に悩んでいる
●当日の流れ
13:00~13:05 オープニング/会社紹介
13:05~13:25 株式会社ローンディール 原田氏
13:25~13:45 オープンワーク株式会社 大澤氏
13:45~13:55 パネルディスカッション/質疑応答
13:55~14:00 クロージング
●形式
オンライン会議システム Zoom
※お申し込み後、イベント視聴ページにて当日URLをご確認いただけます。開催前にZoomリンクをご案内します。
●お申し込みフォーム
URL:http://ptix.at/jPbrq8
●登壇者ご経歴
原田未来
株式会社ローンディール 代表取締役
株式会社ローンディール代表。2001年、創業期の株式会社ラクーン(現 東証一部上場)に入社、複数の部門長を歴任し上場に貢献。2014年、株式会社カカクコムに転職し事業開発担当。外を見る選択肢が「転職」しかないことに課題を感じ、会社を辞めずに外を見る仕組みとしてレンタル移籍事業を構想、2015年に株式会社ローンディールを設立。「日本的な人材の流動化の創出」をミッションに掲げ、事業に取り組む。
大澤陽樹
オープンワーク株式会社 代表取締役
東京大学大学院卒業後、リンクアンドモチベーション入社。中小ベンチャー企業向けの組織人事コンサルティング事業のマネジャーを経て、企画室室長、新規事業の立ち上げや経営管理、人事を担当。同社のインキュベーション事業で、オープンワーク(当時はヴォーカーズ)へ兼務出向。2019年11月にオープンワーク取締役副社長に就任。2020年4月、同社代表取締役社長に就任。2022年12月 東証グロース市場に上場。
青木想
株式会社Loveable 代表取締役
特定非営利活動法人みんなのコード パートナー事業部
慶應義塾大学卒業後、株式会社リクルートに入社。9年間経営企画に従事した後、外資系生命保険会社にて2年間フルコミッションの営業に従事。2018年にベンチャー起業を支援する株式会社Loveableを起業。起業支援の傍ら、ローンディールでレンタル移籍者のメンターを務める。2023年9月よりみんなのコードのビジョンに共感し、企業を中心としたファンドレイジングに参画。
- ご参加にあたっての注意事項
・イベント当日の様子を写真や動画で撮影させていただき、みんなのコードほか関係各社の広報活動に使用する場合がありますが、氏名等個人情報との併記は行いません。またメディアによる取材が入る可能性がございますので予めご理解をお願いいたします。
・当日は、チャット欄を利用して自由にご質問いただけます。
・終了時間は前後する可能性があります。
・ご参加の皆様によるスクリーンショットやカメラ等での撮影はご遠慮ください。
・アーカイブ配信はありません。
・Zoomをはじめて利用される方は、下記URLから事前にダウンロードをお願いします。
https://zoom.us/download
- 各種お問合せ
参加申込み、スポンサー、報道・取材に関して
イベント事務局
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引用元:PR TIMES