【2024年SEO動向調査】9割以上の企業がSEO施策を実施、内製・外注のハイブリッド体制が最も多く6割以上の結果に

• 調査サマリー

• 調査概要

調査概要：2024年のSEO動向に関する実態調査

調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査

調査期間：2024年1月11日〜同年1月16日

有効回答：月のWebマーケティング予算が100万円以上の企業に勤めるマーケティング担当者103名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

≪利用条件≫

1　情報の出典元として「株式会社Digital Arrow Partners」の名前を明記してください。

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URL：https://darrow-p.com/

• 96.1%の企業が、「SEO施策」を実施

　「Q1.あなたのお勤め先では、SEO施策を実施していますか。」（n=103）と質問したところ、「実施している」が96.1%、「実施していない」が2.9%という回答となりました。

Q1.あなたのお勤め先では、SEO施策を実施していますか。

・実施している：96.1%

・実施していない：2.9%

・わからない/答えられない：1.0%

• SEO施策の運用について、61.6%が「内製化と外注をハイブリッドで行っている」と回答

　Q1で「実施している」と回答した方に、「Q2.お勤め先では現在、SEO施策をどのように運用していますか。」（n=99）と質問したところ、「内製化と外注をハイブリッドで行っている」が61.6%、「すべて内製化している」が29.3%という回答となりました。

Q2.お勤め先では現在、SEO施策をどのように運用していますか。

・すべて内製化している：29.3%

・内製化と外注をハイブリッドで行っている：61.6%

・すべて外注している：8.1%

・わからない/答えられない：1.0%

• 約7割が、「コンテンツSEO施策」「内部SEO施策」を実施

　Q1で「実施している」と回答した方に、「Q3.現在、あなたのお勤め先で行っている具体的なSEO施策を教えてください。（複数回答）」（n=99）と質問したところ、「コンテンツSEO施策（記事/ブログ/サービス詳細や説明などコンテンツによる施策）」が69.7%、「内部SEO施策（サイト構造最適化/クローラー対策などテクニカルな施策）　」が67.7%、「外部SEO施策（被リンク獲得・PRなど）」が54.5%という回答となりました。

Q3.現在、あなたのお勤め先で行っている具体的なSEO施策を教えてください。（複数回答）

・コンテンツSEO施策（記事/ブログ/サービス詳細や説明などコンテンツによる施策）：69.7%

・内部SEO施策（サイト構造最適化/クローラー対策などテクニカルな施策）　：67.7%

・外部SEO施策（被リンク獲得・PRなど）：54.5%

・UX（ユーザーエクスペリエンス）の改善施策（サイト内の回遊を促す内部リンクや検索サジェスト機能、おすすめコンテンツ設置など）：43.4%

・その他：1.0%

・わからない/答えられない：3.0%

• SEO施策に関して、80.8%が「十分な費用対効果」を実感

　Q1で「実施している」と回答した方に、「Q4.お勤め先でのSEO施策に関して、十分な費用対効果を感じていますか。」（n=99）と質問したところ、「かなり感じている」が39.4%、「やや感じている」が41.4%という回答となりました。

Q4.お勤め先でのSEO施策に関して、十分な費用対効果を感じていますか。

・かなり感じている：39.4%

・やや感じている：41.4%

・あまり感じていない：15.2%

・全く感じていない：2.0%

・わからない/答えられない：2.0%

• 集客力のあるチャネル、「自社Webサイト（SEO）」が76.8%で最多

　Q1で「実施している」と回答した方に、「Q5.お勤め先で集客力のあるチャネルを教えてください。（複数回答）」（n=99）と質問したところ、「自社Webサイト（SEO）」が76.8%、「SNS」が71.7%、「Web広告」が68.7%という回答となりました。

Q5.お勤め先で集客力のあるチャネルを教えてください。（複数回答）

・自社Webサイト（SEO）：76.8%

・SNS：71.7%

・Web広告：68.7%

・マス広告：40.4%

・展示会：38.4%

・屋外広告：36.4%

・リファラル（紹介）：26.3%

・その他：0.0%

・わからない/答えられない：1.0%

• 2024年のSEO施策におけるAI活用について、75.8%が「活用していく予定」、4.0%が「すでに活用している」と回答

　Q1で「実施している」と回答した方に、「Q6.2024年、自社のSEO施策に関して、ChatGPTをはじめとしたAIを活用していく予定はありますか。」（n=99）と質問したところ、「ある」が75.8%、「ない」が11.1%、「すでに活用している」が4.0%という回答となりました。

Q6.2024年、自社のSEO施策に関して、ChatGPTをはじめとしたAIを活用していく予定はありますか。

・ある：75.8%

・ない：11.1%

・すでに活用している：4.0%

・わからない/答えられない：9.1%

• SEO施策に関して、AIに任せたい業務、「コンテンツのライティング」「コンテンツの企画」が上位

　Q6で「ある」「すでに活用している」と回答した方に、「Q7.2024年、自社のSEO施策に関して、AIに任せたい業務を教えてください。（複数回答）」（n=79）と質問したところ、「コンテンツのライティング」が72.2%、「コンテンツの企画」が68.4%、「Webサイトのコンセプト設計」が58.2%という回答となりました。

Q7.2024年、自社のSEO施策に関して、AIに任せたい業務を教えてください。（複数回答）

・コンテンツのライティング：72.2%

・コンテンツの企画：68.4%

・Webサイトのコンセプト設計：58.2%

・Webサイトのターゲット設定：57.0%

・顧客のニーズ把握：53.2%

・SEOデータの分析：50.6%

・その他：0.0%

・特にない：0.0%

・わからない/答えられない：0.0%

• SEO施策でAIを活用する上での不安、第1位「コンテンツの質を担保できているか」

　Q6で「ある」「すでに活用している」と回答した方に、「Q8.SEO施策でAIを活用する上での悩み・不安要素があれば教えてください。（複数回答）」（n=79）と質問したところ、「コンテンツの質を担保できているか」が81.0%、「自社の売上増加に貢献するキーワードを選定できているか」が51.9%、「検索エンジンのアルゴリズムを理解しているか」が51.9%という回答となりました。

Q8.SEO施策でAIを活用する上での悩み・不安要素があれば教えてください。（複数回答）

・コンテンツの質を担保できているか：81.0%

・自社の売上増加に貢献するキーワードを選定できているか：51.9%

・検索エンジンのアルゴリズムを理解しているか：51.9%

・ユーザーの検索意図を正しく理解しているのか：48.1%

・他社と類似したコンテンツができてしまっていないか：38.0%

・AIで機械的にコンテンツを作っている事が将来的に検索エンジンに評価されるのか：32.9%

・その他：0.0%

・特にない：2.5%

・わからない/答えられない：0.0%

• まとめ

　今回は、月のWebマーケティング予算が100万円以上の企業に勤めるマーケティング担当者103名を対象に、2024年のSEO動向に関する実態調査を実施しました。

　まず、96.1%の企業が「SEO施策」を実施しており、その運用について61.6%が「内製化と外注をハイブリッドで行っている」と回答しました。またSEO施策として、約7割が「コンテンツSEO施策」、「内部SEO施策」に取り組んでおり、自社のSEO施策に関して、80.8%が「十分な費用対効果」を実感していることがわかりました。さらに2024年のSEO施策におけるAI活用について、75.8%が「活用していく予定」、4.0%が「すでに活用している」と回答しており、AIに任せたい業務として、「コンテンツのライティング」（72.2%）、「コンテンツの企画」（68.4%）が上位に挙がりました。一方で、SEO施策でAIを活用する上での不安に関しては、第1位「コンテンツの質を担保できているか」（81.0%）、第2位「自社の売上増加に貢献するキーワードを選定できているか」「検索エンジンのアルゴリズムを理解しているか」（51.9%）という結果が出ています。

　今回の調査では、月のWebマーケティング予算が100万円以上の企業におけるSEO施策の実態が明らかになりました。9割以上が実施しており定番施策といえるSEO施策ですが、2024年は多くの企業がAIの活用を検討しているようです。しかし、AIを活用する上で様々な悩みや不安が挙げられることから、AIを活用し始めるにも人の目による精査が欠かせないといえそうです。

2024年は、今感じている費用対効果を継続しながらも、より効率的にSEO対策を実施していくために“AIの特性や特徴を熟知したプロの目を取り入れた「内製と外注のハイブリッド」推進”が企業のSEO施策トレンドのひとつになっていくのではないでしょうか。

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• TWOSTONE&Sonsについて

エンジニアプラットフォーム事業を中心に様々なソリューションサービスを提供するホールディングカンパニー。2013年株式会社Branding Engineerとして創業、2020年7月7日に東京証券取引所マザーズ市場（現：グロース市場、証券コード：7352）へ新規上場。2023年６月１日に、「株式会社TWOSTONE&Sons（ツーストーンアンドサンズ）」に社名変更し、ホールディングス体制へと移行。

グループ全体で幅広い事業を展開し、世の中の社会課題を解決する事業集団として社会に貢献してまいります。詳しくは、TWOSTONE&Sonsコーポレートサイト（https://twostone-s.com/）をご覧ください。

TWOSTONE&Sonsグループの主力サービス

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ITエンジニア特化型転職支援サービス TechStars Agent

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企業のマーケティング課題をプロマーケターが解決する Expert Partners Marketing

https://b-engineer.co.jp/expert-partners-mk/

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