【2024.2.15/27開催】2024年最新版!今日から使えるInstagram運用術

プレスリリース要約

Instagramはビジネスにおいて重要な要素となっており、国内の月間アクティブユーザー数は6,600万人を超える。個人や企業がブランディングやマーケティングに活用し、新たな顧客との繋がりを築いている。ウェビナーでは実践的な情報を提供し、Instagramをビジネスに活かす戦略や成功事例を紹介する。また、最新情報を学びたい人や伸び悩んでいる運用担当者、広告主・広告会社の方におすすめで、参加費用は無料。ウェビナーの内容や講演者紹介、過去のセミナー情報はフラッグのウェブサイトで確認できる。【会社概要】株式会社フラッグはコミュニケーションデザイン、ソーシャルメディアマーケティングなどの事業を展開し、無料セミナーも定期開催している。

 

Instagramは単なる写真共有アプリを超え、ビジネス戦略の一環としての重要性が増しています。国内の月間アクティブユーザー数が6,600万人を超え、その影響力はますます拡大しています。個人だけでなく、企業もInstagramを通じて効果的なブランディングやマーケティングを展開し、新たな顧客との繋がりやコミュニケーションを築いています。

 
本ウェビナーでは、Instagramをビジネスに活かすための戦略や、成功事例など、実践的な情報を提供します。参加者の皆様が今日から実践できる知識を得られるよう、分かりやすく具体的な内容をお届けいたします。ぜひこの機会に、Instagramの力を最大限に引き出し、ビジネスの可能性を広げましょう。

  • このような方におすすめ

 

・Instagramの最新情報を学びたい方

・Instagramアカウントで伸び悩んでいる運用担当者

・企業アカウントで活用できる実践的な情報が知りたい広告主・広告会社の方

 

お申し込みページはこちら(フラッグのイベントページに遷移します)

https://www.flag-pictures.co.jp/event/20240215/

 

  • セミナー概要

 

開催日時    2024年2月15日(木)14:00~14:30

                2024年2月27日(火)14:00~14:30

会場       オンライン(Zoomウェビナー)

 

参加費用           無料


  • 内容

・Instagram市場・最新機能情報について

・2024年最新運用術

・フラッグ運用実績

・ショート動画サービス「TATEPA(タテパ)」について

  • 講演者紹介

青柳成美

株式会社フラッグ

デジタルプロモーション事業部 

第4ソーシャルメディアコミュニケーション部

2022年2月入社。

現在は、Instagram、TikTok、X(旧Twitter)などのソーシャルメディアアカウントの運用立ち上げから、コンサルティング、デジタル施策の提案、クリエイティブ制作、撮影、構成までワンストップで対応する。現在は、音楽ストリーミングサービス、動画配信サービス、ゲーム業界、不動産企業のアカウントの運用を担当している。

 
 

 
栗田瑞希

株式会社フラッグ

アカウントビジネス事業部 事業推進室
 

2021年12月入社。

前職の事業会社、そしてフラッグでの営業経験を経て、現在はクライアント視点に立ち、新規サービスの開発とインバウンドマーケティングの強化を担当。また自身もインフルエンサーとしても活動するなど、ソーシャルメディアのトレンドやデジタルマーケティングの最新動向にも深い理解を有している。

  

 

  • フラッグはマーケティングコミュニケーションの無料セミナーを定期開催しています!

 

フラッグは最新のソーシャルメディアマーケティングの最新事例、ソーシャルメディアの活用方法などを中心に、マーケティング・プロモーション担当者の方々に向けの無料セミナーを定期開催しています。

過去の開催実績や今後のセミナー情報は以下よりご覧ください。

 

https://www.flag-pictures.co.jp/event/ 

 

●過去開催実績

  • 株式会社フラッグについて

  

【会社概要】

会社名: 株式会社フラッグ

所在地: 〒150-0011 東京都渋谷区東1-29-3 渋谷ブリッジ6F

代表者: 久保浩章

設立 : 2004年1月

URL : https://www.flag-pictures.co.jp/

 

事業内容:

■コンサルティング事業(コミュニケーションデザイン)

■デジタルプロモーション事業(ソーシャルメディアマーケティング/デジタル広告/PR/ニューシネマワークショップ)

​■クリエイティブソリューション事業(映像制作/ライブ配信/Web制作/エクスペリエンステクノロジー)

​■IPコンテンツ事業(映画・映像コンテンツ)

引用元:PR TIMES

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