【経理担当者のためのステップアップ講座】令和5年度実施講座からピックアップして期間限定オンデマンド配信 < 申込期間 2月22日(木)まで >

プレスリリース要約

一般社団法人日本経営協会は、株式会社ファシオと提携し、経営実務講座のオンライン化を推進しています。新たに、経理担当者向けの最新講座をオンデマンドで配信するサービスを開始し、パック割引も期間限定で提供されます。配信対象講座は全8講座で、特徴として4画面配信や講師の板書による集中力向上、演習やデモンストレーションが挙げられます。さらに、配信期間や受講料、申込期間などの詳細は公式ウェブサイトで確認可能です。経営協会は、経営の近代化と啓発普及を目指し、経営・人間・科学の調和を推進し、持続可能な社会の発展に貢献しています。

一般社団法人日本経営協会は、株式会社ファシオと連携し、企業向け経営実務講座(公開セミナー)のオンライン化を強化しています。このたび「経理担当者」向けの経営実務講座(経営分析手法や連結会計の仕組み理解、キャッシュフロー計算書の作成等)のなかから、令和5年度に配信した最新講座をオンデマンド配信するサービスを開始いたします。複数講座、複数名での受講がお得になるパック割引も期間限定で実施いたします。

  • こんな方にオススメです

・スキルアップしたいがまとまった時間がなかなか取れない

・経理業務の処理速度をあげたい

・連結会計、連結キャッシュ・フローの複雑な仕組みを連結専門の会計士から学びたい

・分析の視点など戦略的な経理スキルを習得したい方

・退職給付会計について基礎から学びたい方

・数字を用いた考え方、伝え方を身につけたい方

  • 配信対象講座(全8講座)

1.キャッシュ・フロー計算書作成の実務 (2023年6月28日実施講座)

  講師:飯塚 幸子 氏 株式会社ラウレア 代表取締役/公認会計士

2.よくわかる連結会計の基本と実務 (2023年11月16日実施講座)

  講師:飯塚 幸子 氏 株式会社ラウレア 代表取締役/公認会計士

  

3.連結キャッシュ・フロー計算書作成の実務 (2023年8月24日実施講座)

  講師:飯塚 幸子 氏 株式会社ラウレア 代表取締役/公認会計士

4.よくわかる在外子会社の連結会計実務 (2023年9月12日実施講座)

  講師:飯塚 幸子 氏 株式会社ラウレア 代表取締役/公認会計士

5.会計スキルで付加価値を上げる! (2023年8月8日実施講座)

  経理担当者のための『分析・報告・計画』力アップセミナー

  講師:上野 一也 氏 株式会社経理がよくなる/児玉上野税務会計事務所、税理士・中小企業診断士

6.1日でわかる経営分析マスターコース (2023年11月14日実施講座)

  講師:上野 一也 氏 株式会社経理がよくなる/児玉上野税務会計事務所、税理士・中小企業診断士

7.退職給付会計基礎コース (2023年8月22日実施講座)

  講師:小林 伸行 氏 公認会計士・税理士

8.DX時代に必須のリスキリング 数字に強いロジカルパーソン育成講座 (2023年10月収録)

  講師:深沢 真太郎 氏 BMコンサルティング株式会社 代表取締役/一般社団法人日本ビジネス数学協会 代表理事

  • 本サービスの特徴

テキスト、板書、講師映像等を複数のカメラで撮影し、同時に配信する「4画面配信」の提供を実施。受講者は自分が見たい画面をアップにすることができ、ストレスなく受講できます。

・講師が板書することで、集中力の保持、理解度の向上に努めています。

・演習やデモンストレーションがあり、講師に質問も可能なため理解が深まります。

繰り返し視聴可能かつ倍速機能つきのため、スキマ時間に効率よく学習可能です。

・資料はデータ提供です。

・複数の経理担当者を「担当業務別にステップアップさせたい」といったご要望に応える、お得なパック割引付です。

  • サービス概要

・配信期間:2024(令和6)年2月1日(木)~2月29日(木)

・申込期間:2024(令和6)年2月22日(木)まで

・受講料(税込)  :1講座1名あたり 会員 33,000円 一般 40,700円

・パック割引(税込):1講座1名あたり 会員 27,500円 一般 37,400円

<詳細はこちら>

http://www.noma-front.com/shop/seminar/seminardetail.aspx?seminar=60021617

  • 一般社団法人日本経営協会について

昭和24年(1949年)に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。

 基本理念

 NOMAは、経営・人間・科学 の調和を推進することで、持続可能な社会の発展に貢献します。

 存在意義

 明日の日本の経営を顧客とともにInnovationし続ける。

  日本経営協会HP:https://www.noma.or.jp/

  • お問合せ先

一般社団法人日本経営協会 オンライン開発グループ

Mail [email protected]  TEL 03-3403-1891

引用元:PR TIMES

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