Box Japan 2024年 年頭所感

2024年の新年を迎えるにあたり、心よりご挨拶を申し上げます。

2023年は、 新型コロナウイルス感染症が５類感染症に移行したことで、ようやく社会・経済活動に回復の兆しが見えました。対面でのコミュニケーションならではの利点や反対にリモートワークで十分に機能する業務などもより明確になったと言えるでしょう。また、前年に引き続く地政学リスクの高まりや激しいインフレによる見通しの不透明な状況に、企業の柔軟な対応が一層求められました。テクノロジーの文脈では生成AI技術が急速に進歩し、OpenAIのChatGPTリリース以降、多くの新しいサービスが登場しました。自然言語処理を用いて情報要約や質問応答を即座におこなう機能は、ビジネスシーンで生産性向上へ大きく貢献することが期待されます。

Boxでは2023年5月に「Box AI」を発表し、同年11月よりベータ版としてEnterprise Plusエディションをご利用のお客様を対象に、「Box AI for Documents」というドキュメント要約・質問応答機能と、「Box Notes」内でゼロからコンテンツの生成が可能な「Box AI for Notes」という2つの機能の提供を開始しました（詳細はブログをご参照ください）。既存のお客様からは、Boxのアクセス権限のレベルを保持しつつ、Box内に保管されたコンテンツに対して容易に生成AIの機能を使える利便性に評価をいただいています。

2024年は、企業・組織における生成AIの利用が加速し、業界や職種ごとのユースケースが洗練されていくでしょう。IDCの最新調査*1によると、企業内のデータのおよそ9割は非構造化データであることが明らかになりました。営業資料や契約書、マーケティングプロモーション用の画像や動画など日常的に使用する非構造化データ、いわゆるコンテンツは企業の重要な資産です。外部公開可能なものから機密性の高いものまで、多様な情報が含まれるコンテンツをセキュアに管理しながらも、生成AIによって活用を促進するためには、コンテンツの一元化がますます重要となります。また、生成AIの利用には、コンテンツセキュリティやデータプライバシーへの対応も不可欠です。日本での生成AIに対する期待度は海外に比べて高いという調査結果*2がありますが、世界をリードする勢いで活用を推進できるよう、Box Japanとしても支援を強化してまいります。

2023年はBox Japanが日本法人として設立されてからちょうど10年の節目を迎え、次の10年に向けて日本社会の発展に貢献していくことをあらためて誓った年でもありました。また、日本法人としては初めてGreat Place to Work ® Institute Japanの実施する調査に参加し、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」として認定されました。これまで築き上げてきたビジネスをさらに飛躍させ、より多くのお客様に価値を提供できるよう、販売パートナーやソリューションパートナーとより強固に連携しながら邁進してまいる所存です。

本年も皆様の一層のご支援を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

株式会社Box Japan

代表取締役社長　古市克典

*1 出典: IDCホワイトペーパー（Box協賛）「未開拓の価値：非構造化データについてあらゆる経営幹部が理解すべきこと」 Doc.US51128223（2023年8月）

*2 出典: IDC 「2023年 国内Generative AI市場動向：論点と今後の展望」 Doc. JPJ49211823（2023年10月）

Boxについて
コンテンツクラウドをリードするBox (NYSE: BOX)は、コンテンツのライフサイクル全体を管理し、場所を問わずセキュアな作業を実現する単一のプラットフォームで、ベスト・オブ・ブリードで多くのソリューションと統合しています。2005年に設立され、アストラゼネカ、JLL、モルガン・スタンレーなどを含む大手グローバル企業や日本では約16,000社および日経225の72%の企業の業務効率化を支援しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドシティーに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。

Box について、詳しくは https://www.box.com/ja-jp/home をご覧ください。株式会社 Box Japan は Box Inc.の日本法人です。

日本国内の情報については、下記のサイト「Box Square」で随時更新しています。

 https://www.boxsquare.jp/