帝京大学と山田進太郎D&I財団、中高生女子のSTEM(理系)人材の育成に向けて連携協定を締結
プレスリリース要約
■締結の背景
当財団は、“性別や背景に関係なく、一人ひとりの興味や関心に応じて「好きなこと」を追求できる社会の実現”を目指す一環として、STEM(理系)女子奨学助成金など、STEM(理系)分野におけるジェンダーギャップを解消する活動を推進しています。一方で、女子生徒を支援する立場にある大学や高等専門学校等の教育機関による横の連携は十分に実施されているとは言えず、各教育機関がそれぞれの地域で単体で活動を行っているという問題があります。
これに対して、当財団は今年度より、全国の大学・高等専門学校と連携した中高生女子の理工系選択支援プロジェクト「Girls Go STEM! 〜大学・高専支援プラットフォーム〜」を立ち上げ、現在までに13の大学と連携しています。
帝京大学は、理工学部の拠点である栃木県宇都宮市を中心に2016年より高校生向けのサイエンスキャンプを開始しました。現在も「はばたけ! 理系Youth」というブランドで小中高の女子生徒および及び保護者等に向けたさまざまな活動を展開しており、栃木県や地元企業と連携して、積極的に「STEM×女性」の啓蒙活動を推進しています。
今回、帝京大学と当財団が包括的な相互連携を行うことで、より多くの地域の中高生女子がSTEM(理系)分野の魅力に気づき、進学やキャリアを考える機会を得られると考え、連携協定を締結することになりました。
■連携協定の内容
(1)帝京大学の活動に対する当財団のSNS等を通じた広報支援
(2)帝京大学の活動に対する、当財団が連携する企業等に所属するロールモデルのキャスティング支援
(3)他の活動機関との交流を通じたナレッジ共有や協業機会の提供
(4)前各号に掲げるもののほか、相互に協力することが必要と認められること
■連携協定締結にあたってのコメント
- 帝京大学 平澤孝枝 理工学部バイオサイエンス学科准教授
本学はものづくり県である栃木県の宇都宮キャンパスを理工学分野の拠点として地元の理工学分野の進学促進のためのイベントを多くおこなっています。本連携を通じて、多くの女子生徒の皆さんが少しでも理工学に興味を持ってもらえるイベントを進めていきたいと考えています。まずは自分の興味を広げてみましょう。
- 公益財団法人山田進太郎D&I財団 理事 富島 寛
帝京大学との連携協定を通じて、栃木県を中心に「STEM×女性」のムーブメントを起こしていけることを楽しみにしています。財団のリソースを最大限活用し、地域の女性のキャリアを推進していきます。
「Girls Go STEM! 〜大学・高専支援プラットフォーム〜」の目指す方向性は、性別や背景に関係なく、一人ひとりの興味や関心に応じて「好きなこと」を追求できる社会の実現です。当財団は、本取り組みを通して大学および高等専門学校間の連携を強化し、STEM(理系)分野における女子生徒の増加を支援するとともに、多様な人材の活躍を促進していくことを目指します。
■帝京大学について
2016年度から女子の進学率が少ない理工系の進路の多様性を広く知ってもらうために、理工学部では女子高校生向けのサイエンスキャンプを展開しています。2018年度から文部科学省の国立研究開発法人科学技術振興機構の支援を受け、対象を女子中高生に拡大し、2年間の間に延べ753名に参加してもらいました。現在は「はばたけ理系Youth!」として栃木県や県内各市町村、企業と連携しながらイベントをおこなっています。
■公益財団法人山田進太郎D&I財団について
誰もがその人の持つ能力を発揮し活躍できる社会の実現に寄与するために、D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)を推進する目的で、メルカリCEO山田進太郎が2021年7月に設立した公益財団法人です。
特に、STEM(理系)のジェンダーギャップに注目し、2021年より女子中学生/高校生がSTEM(理系)キャリアを前向きに検討し、積極的に自己決定するための機運を創ることを目的に奨学金事業を開始しました。2023年からは、さらに活動の幅を広げるべく、対象者となる女子生徒を取り巻くステークホルダーとなる保護者や学校等教育機関、企業、行政/省庁の皆様と連携しながら、各種教育支援イベント等を通じて若い女性の成長と社会進出を支援しています。
※STEM(S:Science / T:Technology / E:Engineering / M:Mathematics)
代表理事:山田 進太郎(メルカリ創業者、代表執行役 CEO)
設立年月日:2021年7月1日(木)
公益財団法人山田進太郎D&I財団公式ウェブサイト:
【一般のお問い合わせ先】
公益財団法人山田進太郎D&I財団事務局
Eメール:[email protected]
引用元:PR TIMES