【事業構想トップセミナー】「自ら育つ」社員が組織を変革する 企業を発展させる人財育成構想を１月１９日（金）にオンライン開催

2023年3月期の有価証券報告書から、情報開示が義務づけられたサステナビリティ関連項目としての人的資本。人財を資本として捉え、人の価値を最大限に引き出すことで中長期的な企業価値を高める「人的資本経営」の幕開けの年だったとも言えます。多くの企業において、人財育成にも本腰を入れて、社員の生産性を高める取り組みが強化されました。 

しかし、企業をさらに進化させるためには、新たな柱となるような事業を生み出し、推進する会社の未来をつくる人財は、単なる研修で育てられるものではありません。自ら育つことが求められます。正解探し、模範解答探しでは、いまの変化の時代に生き残ってはいけません。以下のような人財が求められるのではないでしょうか。

1.物事を本質的に捉え、課題を自ら考える。

2.情報を最大限活用し未来の予測を立てるものの、

　予測が覆るような新たな情報の流入を拒まない多角的で柔軟な視点を持つ。

3.目標へのシナリオを常に描き、アイデアを出し行動していく。

4.正解のない問題に果敢に挑戦し、熱意を持ち、

　粘り強くさまざまな障害をも乗り越え、新事業を推進できる。

本セミナーでは、企業の人事基本理念を策定し成果を出している企業登壇と共に、2000名以上の構想人財を輩出する事業構想研究所の取り組みから、2024年の人財育成構想の一助になる情報を提供します。

開催概要

日時：2024年1月19日（金） 13：00～14：00

会場：オンライン配信（Zoom）

　　　※視聴用URLはお申込み後の自動返信メールにてご案内いたします。

参加費：無料（事前登録制）

主催：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 事業構想研究所

プログラム
・開会のご挨拶
・セミナー『「自ら育つ」社員が組織を変革する 企業を発展させる人財育成構想』

セミナー詳細・お申込みはこちら

https://www.mpd.ac.jp/events/humancapital_2401/

登壇者プロフィール

濱中 昭一（はまなか あきかず）

ダイドードリンコ株式会社

取締役執行役員 人事総務部長

大学卒業後、1987年ダイドードリンコ株式会社に入社。1994年より各営業所の所長を歴任後、2001年に営業管理課長に就任。2002年に人事部が発足した際、人事課長に就任。2011年に人事総務部長、2013年に執行役員人事総務本部長、2017年に取締役執行役員人事総務本部長、2022年に本部制廃止にて現職。

小端 進（おばた すすむ）

事業構想研究所 所長

株式会社宣伝会議で長く教育事業、人事を担当。取締役社長を経て、2012年事業構想大学院大学開学から現職。幅広い業種の経営幹部候補の人材の育成や企業の新規事業創出の仕組みづくりを100社以上支援した経験を持つ。

事業構想大学院大学について

2012年4⽉に東京・南⻘⼭に開学した、事業構想と構想計画を構築・ 実践する社会⼈向け⼤学院です。事業の根本からアイデアを発想し、 事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供して います。多彩な業界で活躍する教員・院⽣と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専⾨職学位の「事業構想修⼠（専⾨職） 」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京 、名古屋、⼤阪、福岡、仙台の５校舎で、現在12期⽬ 計572名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が⽣み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業 のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,500名以上が課程を修了しているほか、⽉刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は⼤学院HP （https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法⼈ ⼤学基準協会の⼤学認証評価（専⾨分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚⽣労働省の教育訓練給付⾦（専⾨実践教育訓練）に指定（国から最⼤112万円を給付）