AI・DXスキルの習得を希望する20代が、8割超。「業務を効率的に進めたい」「キャリアアップにつながると思う」の声
プレスリリース要約
(1)「AI・DXスキルを習得したい」と回答した20代が8割超
(2)「AI・DXスキル」を習得できる企業・仕事は「魅力を感じる」の回答が8割超
【調査の背景】
「ChatGPT」などの生成AIが注目を集めています。AI活用やDX推進により、働き方や仕事において求められる能力・スキルも変化していくと想定されています。デジタル活用に長けていると言われる20代は、AI活用やDX推進に関するスキルをどのように捉えているかアンケートを実施しました。
(1)「AI・DXスキルを習得したい」と回答した20代が8割超
AI活用、DX推進により新たに必要になるスキルについて、「習得したい」と回答した20代が44.8%に上りました。「どちらかと言えば習得したい」40.5%を合わせると、8割以上の20代が「AI・DXスキルの習得」を希望していることが分かります。「今の時代に必須のスキルだと思う」「業務を効率的に進めたい」「転職やキャリアアップの選択肢が増えると思う」「生成AIを活用することで、生産性を高められると思う」といった声が上がりました。
(2)「AI・DXスキル」を習得できる企業・仕事は「魅力を感じる」の回答が8割超
AI活用、DX推進に必要な能力やスキルが習得できる企業・仕事について、「魅力を感じる」と回答した20代が34.4%に上りました。「どちらかと言えば魅力を感じる」47.1%を合わせると、8割以上の20代が「AI・DXスキル」を習得できる企業・仕事に魅力を感じていることが分かります。「AI活用、DX推進を進める企業は成長性も高いと思う」「実務でAI活用やDX推進を経験できる職場は、魅力的だと思う」「人的投資に積極的な企業は魅力を感じる」「AI活用やDX推進を強化する企業は、重要な仕事に注力できると思う」とった声が寄せられています。
■調査概要
・調査期間:2024年3月1日~2024年3月17日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:20代社会人
(20代専門転職サイト「Re就活」/Webメディア「20代の働き方研究所」のサイト来訪者)
・有効回答数:260人
・調査方法:インターネットでのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「Re就活」とは
会員数230万人、20代向け転職サイト5年連続No.1の[20代専門]転職サイト(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)。4~7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、第二新卒・既卒の転職・就職をサポート。登録会員230万人のうち92.5%が20代。「初めての転職」にチャレンジする会員が65.0%となっています。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能や、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を知ることができる充実の「動画コンテンツ」で、活躍の場を求める若手社会人と、若手人材を求める企業のマッチングをサポートします。
https://service.gakujo.ne.jp/services/rekatsu/
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、就職イベント来場数2年連続No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年~2024年 東京商工リサーチ調査 就職イベント 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
引用元:PR TIMES