Teams や SharePoint など、Microsoft 365 の活用度を可視化し診断する Microsoft 365 活用診断サービスを開始

プレスリリース要約

多くの企業がMicrosoft 365を利用し、現場での活用が重要視されている中、一部の企業では活用率が低い課題が浮き彫りになっています。この課題を解決すべく、Microsoft 365の活用度を診断し、偏差値スコア化するサービスが開発されました。サービスは24の項目から強み・弱みを可視化し、150項目以上のツールの利用状況データを活用してDXを推進するための指標を提供します。結果は他社との比較が可能で、具体的なアクションプランの策定も行われます。また、伴走支援サービスも提供されています。他社からは有効性や納得感が高いとの声が寄せられています。

背景

エンタープライズ企業を中心に多くの企業が Microsoft 365 を利用しており、今や業務のプラットフォームとして欠かせないクラウドサービスです。DXを推進するため、また労働生産性を高めるために導入する企業においては、現場の活用が重要です。

しかし、ある企業では、社内で約11%の社員しか Teams を活用できていないというデータが存在していることが明らかになりました。IT投資をしたものの、現場で活用が進まないことから、費用対効果が上がっていない、という課題があります。

こうした課題を解決するために、Microsoft 365 の活用度を診断して、利用企業同士で比較できるように偏差値でスコア化するサービスを開発しました。

Microsoft 365 活用診断サービスとは?

Microsoft 365 のツールを社内でどれほど活用しているか、24の項目から強み・弱みを可視化できる診断サービスです。

ダッシュボードのイメージ画像

サービス内容・特徴

Teams や SharePoint 、OneDrive など、普段使用している Microsoft 365 のツールの社内における利用状況を、診断ダッシュボードで組織を網羅的に把握できます。

150項目以上のツールの利用状況データから、活用を診断する4カテゴリー、24個の指標として算出し、さらにディスカバリーズが保有するビッグデータを用いて偏差値として換算することで、DXを推進するために必要となる指標を洗い出します。

さらに、過去の実績や、他社や同業種、社員が実際に持つ意識調査との比較などを通し、強みや弱みに加え、どのように現状を改善していくべきか課題を抽出し、専門家がアクションプランを策定します。

【可視化が可能な項目の一部】

  • Teams プライベートチャット数
  • SharePoint アクティブサイト割合
  • OneDrive でのファイル内部共有数
  • Teams チャットとメールの比率

など

数値での明確な現状の可視化から、改善に向けた具体的なアクションプランを一緒に考える伴走支援サービスもご用意しています。

詳しい料金プラン等は以下よりお問い合わせいただけます。

https://discoveries.co.jp/contact/

先行導入におけるお客様の声

他社と比較できるのはとても有効でした。自社だけの状況把握では、これで良いのかが判断できませんでしたが、取り組むべき課題がハッキリしました。(ITサービス業 企画部門)

診断を受けている他社とも結果を共有して、お互いの実施施策の情報交換に使いたいと思います。(食料品メーカー IT部門)

結果については納得感がありました。自分たちの運用の状況が、そのまま結果になったという印象です。改善目標、KPIの立案に活用します。(製造業 DX推進部門)

各種リンク先

■ Microsoft 365 活用診断サービス サービス紹介サイト

https://www.discoveries.co.jp/consulting/m365diagnosis/

■ 本PRのPDFはこちら

https://discoveries.co.jp/download/PR_m365diagnosis.pdf

■ ディスカバリーズについて

「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタルトランスフォーメーション) を実現するクラウドサービスとコンサルティング・サービスを提供しています。

https://discoveries.co.jp/

■ 本ソリューションに関するお問い合わせ先

ディスカバリーズ株式会社 プロダクトビジネスグループ

E-mail:[email protected]

引用元:PR TIMES

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