ファッションリユースのベクトル、2024年度入社式を開催

プレスリリース要約

株式会社ベクトルは、ZOOMを使用して本社と各拠点で29名の新入社員の入社式を開催しました。役員や事業責任者も出席し、3つの事業部に様々なバックグラウンドを持つ新入社員が加わりました。代表取締役は新入社員に経営理念と2030年の目標について述べ、新入社員代表者も意気込みを語りました。また、新入社員の入社式の概要や現在の求人情報も提供されています。会社はリユース事業とサステナブルファッションに注力し、リユースカルチャーの創造に取り組んでいます。

本社(東京・岡山)や各拠点をZOOMでつなぎ、入社式を行いました。過去最多となる29名の新入社員と、役員・事業責任者など15名が出席し、ショップ事業部、VGP(ベクトルグローバルポート)事業部、宅配事業部の3事業部に、様々なバックグランドを持つ方々が入社しました。式典では、代表挨拶、役員・事業責任者・新入社員の紹介、辞令交付に続き、新入社員の代表者が決意表明の言葉を述べました。

代表取締役の村川は、新入社員に向け「本日皆さんが、ベクトルの経営理念である『サーキュラー革命・TEC革命・学びの革命』を実現するための志を持つメンバーになったことを心からお祝いいたします。ベクトルは、ただのリサイクルショップではなく、2030年にサステナブルファッションの分野で日本一となることを目指しております。私たちの共通の目標に向かって、一緒に歩んでいきましょう。」とお祝いのメッセージを贈りました。

新入社員の代表者からは「全国から集まった第二十三期生全員が、『ゴミバコのないセカイへ』というミッションに感銘をうけ、この会社に入ることを望みました。社会人として、社員としてまだまだ至らない点ばかりではありますが、株式会社ベクトルの社員として恥ずかしくないよう研鑽をつみ、お客様や社会に胸を張れる仕事をしたいと意欲に燃えております。」という力強い決意表明がありました。

最後に営業企画本部執行役員の廣納が「不安なこともあると思いますが、個人だけでなく、チームとして一つの目標に向かって歩んでいけるように環境を作っていくので、本日から宜しくお願いします。また、仕事を通じて自己成長ができる会社にしていきますので、お互い切磋琢磨していきましょう。」と締めくくり、閉会となりました。

■2024年度新入社員入社式の概要について

<実施日時>

2024年4月1日(月)12時~12時30分

<開催場所>

東京本社、岡山本社、ベクトルグローバルポート(岡山)、各店舗にてZOOMを繋いで同時開催

<入社人数>

東日本:21名

西日本:8名

計29名(大学・短大・専門卒)

■一緒に働く仲間を募集中

ショップスタッフ(東京エリア)

https://atcompany.jp/vectorcorp/recruit/requirement/419994/

ショップスタッフ(岡山エリア)

https://atcompany.jp/vectorcorp/recruit/requirement/419993/

ショップスタッフ(石川エリア)

https://atcompany.jp/vectorcorp/recruit/requirement/419992/

データ入力スタッフ(岡山エリア)

https://atcompany.jp/vectorcorp/recruit/requirement/419990/

社内SEスタッフ(岡山エリア)

https://atcompany.jp/vectorcorp/recruit/requirement/419995/

■株式会社ベクトルについて https://vector-enter.jp/

“サステナブルファッションNo.1カンパニー“をビジョンに掲げ、ファッションアイテムの査定から買取、販売までをワンストップで行っております。リサイクルショップ「ベクトル」やブランド古着通販サイト「ベクトルパーク」、宅配買取サービス「フクウロ」、総合買取専門店「エコスル」などマルチチャネルでリユース事業を展開しており、不要なモノが必要な人に渡る循環型社会の実現を目指します。また、リユースアイテムに新たな価値を生み出す場としてサステナブルラグジュアリーギャラリー「PRELOVED(プリラブド)」を運営しています。2023年9月には、リユースセレクトショップ「The Sense(ザセンス)」をオープン。今後は同業種・異業種問わず様々な企業とアライアンスを組み、積極的に新たな取り組みをすることでリユースカルチャーを創造してまいります。

設  立:2003年2月

所在地:東京都港区芝3-15-13 YODAビル4F(東京本社)

代表者:代表取締役 村川智博

事業内容:リユース事業(店舗運営、ECサイト運営)、システムプラットフォーム事業、FC事業

引用元:PR TIMES

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