学研ホールディングスが探究的スポーツ教育のテック企業、SPLYZAと資本業務提携を締結

プレスリリース要約

学研ホールディングスとSPLYZAは、2024年3月13日に業務提携契約を締結し、学研がSPLYZAに出資を行った。両社は教育と医療福祉領域での取り組みを行い、今回の提携ではスポーツを通じた教育的価値向上に取り組み、新たなサービスを開発する。SPLYZAは映像分析技術を使用したスポーツ教育ソリューションを提供し、学研の持つ保健体育教科書やスポーツ動画コンテンツと組み合わせることで、幅広いニーズに対応するパッケージサービスを進める。また、自治体や学校、地域スポーツクラブとの連携を通じて、運動能力向上プランやリハビリテーションソリューションの共同開発にも取り組む予定。
株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原 博昭、以下「学研」)と株式会社SPLYZA(静岡・浜松/代表取締役社長:土井 寛之、以下「SPLYZA」)は、2024年3月13日付で業務提携契約を締結しました。2023年の12月に学研よりSPLYZAに出資を行い、両社の教育、医療福祉領域での中長期的な取り組みを行ってまいりました。学研とSPLYZAは、今回の資本業務提携を通じて、スポーツ・体育を通した教育的価値の向上に寄与するコンテンツ制作や、シニアの健やかな体づくりのためのリハビリテーションソリューションなど、新たな付加価値サービスの開発を協働で推進してまいります。

■SPLYZAへの出資と協業の目的

学研グループではこれまで、保健体育教科書、副読本・実用書、スポーツ動画コンテンツ、及び体力測定事業を通じて体育、スポーツ領域の発展に貢献してきました。

今回の資本業務提携によってSPLYZAの持つ高い映像分析技術が可能にする「SPLYZA Teams」、「SPLYZA Motion」をはじめとするスポーツ教育ソリューションと組み合わせることで、利用者の幅広いニーズに応えられるパッケージサービスの提供を進めてまいります。
また自治体や学校、地域スポーツクラブと連携し、運動データの取得・蓄積とその分析を踏まえた、一人ひとりの運動能力向上プランや最適な指導コンテンツの提供、歩行データや体幹データに基づくシニア向けにも活用できるリハビリテーションソリューションなどの共同開発に取り組んでまいります。

「SPLYZA Teams」とは?

「課題発見」から「課題解決」までを主体的に行うための映像振り返りツール。

 “スポーツは考える力を育む”をコンセプトに2017年にサービスを提供開始し、2023年11月現在の導入実績は、30種類以上のスポーツで約900チーム。小中学校や高校の体育授業や探究授業での利用例も増えている。    

「SPLYZA Motion」とは?

スマホで解析! AIによるマーカーレス動作分析アプリ。

iOS端末(iPhone/iPad)と映像さえあれば、AIによるマーカーレス動作分析が可能。

手軽に体の各部位の「角度(角速度)・速度(加速度)・特定の位置からの距離・脊椎の湾曲率」などが算出可能であるため、探究学習・スポーツ・研究・臨床など、様々なシーンでの利用例も増えている。   


株式会社SPLYZA

URL:https://www.splyza.com/
会社名: 株式会社SPLYZA(スプライザ)
所在地: 静岡県浜松市中央区相生町16-13
代表者: 代表取締役 土井 寛之
ファクトブック:https://www.splyza.com/company/splyza_factbook230731.pdf
アプリケーション開発を通してスポーツ×教育を支援します。
スポーツの上達に加え、スポーツを通じて正解のない問題を考える力が身に付くようなサービスを生み出し、社会に出てから必要とされる「主体性」や「考える力」をスポーツ・部活動を通じて育むことができると感じてもらえるように、スポーツの教育的価値のさらなる向上をめざしています。

■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO.,LTD.)

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,641億円、連結子会社75社(2023年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場情報(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、  
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開

引用元:PR TIMES

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