現地決済型ふるさと納税「ふるさとe-チケット®」が、富士急ハイランドで利用可能に!

プレスリリース要約

富士急ハイランドは、富士の裾野に位置し、自然に囲まれた世界最大級の遊園地です。園内には40種類以上のアトラクションがあり、富士山を眺めながら楽しめます。また、ふるさとe-チケットで特典を受け取ることができ、寄付に応じて選択できるチケットも用意されています。営業時間は季節によって異なり、アクセスは車、バス、電車などがあります。さらに、ふるさとe-チケットは全国18の自治体で利用可能で、シフトプラス株式会社が開発したシステムで運営されています。
  • 若者からファミリーまで楽しめる「世界最大級」の遊園地 富士急ハイランド

富士急ハイランドは、大自然に囲まれた富士の裾野にある世界最大級のアミューズメントパークです。

現在園内には40種近くのアトラクションがあり、ギネス世界記録に認定された“世界一”のアトラクションも多く備え、富士山を眺めながら多彩な遊戯施設を楽しむことができます。

  • ふるさとe-チケットで返礼品が受け取ることが可能なチケット

ふるさとe-チケットでは、以下のチケットを寄附のお申込みでお選びいただけます。

① フリーパスペアチケット

② フリーパスファミリーチケット3名様分

③ フリーパスファミリーチケット4名様分

④ 絶叫優先券(4枚)*

* 絶叫優先券対象アトラクション

FUJIYAMA、高飛車、ええじゃないか、ZOKKON、ナガシマスカ、鉄骨番長、テンテコマイ、富士飛行者、進撃の巨人 THE Ride、3Dシューティングライド科学忍具道場、絶望要塞-IMPOSSIBLE GAMES-

富士急ハイランドの人気アトラクションを、ほぼ待ち時間なしで楽しめる優先チケットです。

詳しくは公式HPをご確認ください。

【富士急ハイランド営業データ】

■ 営業時間

10時~18時

※季節により異なります。詳しくは公式HPにてご確認ください。

■ 交通

車/新宿から中央自動車道で約80分、河口湖ICに隣接

  東京から東名高速道路・御殿場IC、東富士五湖道路経由で約90分

バス/新宿から高速バスで焼く100分、富士急ハイランド下車

   東京駅から高速バスで焼く110分、富士急ハイランド下車

   ※首都圏の他、名古屋、関西等30ヶ所以上から直通バス運行中

電車/JR中央本線大月駅で富士急行線に乗換富士急ハイランド駅下車大月駅から約50分

  • 担当者より

富士の裾野にあるアミューズメントパーク富士急ハイランドは現在約40機種のアトラクションがあり、ギネス世界記録に認定された“世界一”のアトラクションも多く、富士山を眺めながら多彩な遊戯施設を楽しむことができます。園内には日本で唯一のきかんしゃトーマスの屋外型テーマパーク「トーマスランド」や世界初のフランス生まれの人気絵本のキャラクター「リサとガスパール」のテーマパーク「リサとガスパール タウン」も併設。小さなお子様から大人まで、老若男女を問わず、目的に合わせてお楽しみいただけます。

是非、お得なふるさと納税チケットをお買い求めください。

  • 全国18の自治体様にお使いいただいています

現地決済型ふるさと納税「ふるさとe-チケット®」は、全国18の自治体様にお使いいただいております。

現地決済型ふるさと納税「ふるさとe-チケット®」は、全国18の自治体様にお使いいただいております。

<ふるさとe-チケットをご利用いただける自治体様>

ふるさと納税で日本を元気に!

・宮崎県延岡市

・奈良県生駒市

・岐阜県中津川市

・長崎県松浦市

・北海道浜中町

・北海道余市町

・長崎県長崎市

・長崎県波佐見町

・山梨県北杜市

・岩手県奥州市

・山形県上山市

・鹿児島県知名町

・鹿児島県和泊町

・岐阜県可児市

・兵庫県南あわじ市

・静岡県焼津市

・岐阜県土岐市

・静岡県小山町

※最新導入順

その他、多数の自治体様にて導入に向けて準備を進めています。

  • シフトプラス株式会社について

シフトプラス株式会社では、自治体の皆様が安心して業務を継続できるよう、これまでの経験・ノウハウを活用し、社会に貢献したいと考えております。

シフトプラス株式会社は、2006年12月に大阪市西区に設立され、Webシステムの提案・設計・構築・保守、および地方自治体向けシステム開発コンサルティング、業務委託サービスを行っております。本社を大阪市西区に置くほか、日本国内16カ所に営業所を置いています。「ふるさと納税」管理システム LedgHOME<レジホーム>の自社開発とそれに関連する業務を行っており、北海道から九州まで400以上の自治体が導入(2022年5月末時点)しており、日本全国の寄附額の約50%を管理しています。

引用元:PR TIMES

関連記事一覧