【株式会社Nintが推計】2023年、3大ECモールで一番売れた商品とトレンドを調査したレポートを公開

日本と中国のECモールの市場動向データを提供する株式会社Nint（本社：東京都新宿区、代表取締役：吉野順子、以下「Nint」）は、国内のEC市場の約7割を占める3大ECモール（楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング）のビッグデータを解析し、3大ECモールで2023年に一番売れたと考えられる商品を調査、分析レポートにまとめ無料公開いたしました。

EC市場の市場動向を見る上で外せない国内の3大ECモール。2023年（1月～11月）の期間に「何が」一番売れたのか、Nintの推計データを使用して売上TOP10商品をランキング形式でまとめました。　

国内の約7割の売上を占める、3大ECモールの売れ筋商品を見ていくことで国内EC市場における「トレンド」を把握することができます。

また、EC外の市場とどれくらい違いがあるのか独自の目線で分析いたしました。

• 調査レポート詳細

本レポートの全文はこちらから無料でお読みいただけます

https://www.nint.jp/blog/2023/12/15/2023-top10/

• こんな方におススメ

・EC事業関係者

・EC事業を検討している方

・国内3大ECモールの動向が気になる方

・EC市場のトレンドが気になる方

• 調査概要

調査期間：2023年1月～2023年11月末
ジャンル：3大ECモールの全ジャンル対象
集計方法：モール毎に、各月の第一階層における、売上上位300品を集計。集計後、各モールの　集計結果を合算し、一つにまとめたうえで「降順」でソート。ランキング集計とした。
備考：ランキングは、ショップで販売される1SKU単位での集計です。（商品単品単位ではありません）同一商品でも、別ショップで売上上位となった場合、今回のランキングに登場します。

※その際同一商品に関してはアルファベットが同じになります。

調査方法（集計方法、算出方法）
本調査は、株式会社Nintが開発するECデータ分析ツール「Nint ECommerce」が提供するNint推計データに基づいています。Nint推計データは、AIやクローリングなどの技術により⽇本国内の３⼤ECモール（楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング）で販売される商品の売上⾦額・販売数量を⾼精度に推計したデータに、サイト内でのプロモーションデータ等を加えた、EC市場の総合的な分析を可能にするビッグデータです。特に⾔及がない場合、本調査レポートにおける「売上」「販売量」はNint独⾃の統計技術により算出された「推計データ」を意味するものとします。
　※詳細ジャンルの定義等に関しては、株式会社Nintへ問い合わせください。

• 本調査のポイント3点

①2023年の売上TOP10商品から見える「シューズ」需要

②2022年の売上TOP10商品から見える「自宅」需要

③2022年・2023年から見える共通点は「ゲーム機」。相違点は「内需」「外需」

• 調査内容：2023年のTOP10ランキング

2023年最も売れた商品は、家庭用ゲーム機。

この調査により、2023年1月～11月の期間においてショップSKU単位で最も売れた商品が判明しました。

結果は以下の通りです。

本年の1位は家庭用ゲーム機本体Aという結果になりました。

家庭用ゲーム機Aは1位、3位にランクインしており、昨今言われるゲーム離れとは異なる結果が現れております。好調な要因としては、昨年度までは半導体不足等の原因により、ゲーム機本体においても2022年では「需要」が「供給」を上回っていたことが考えられます。
2023年になり半導体不足解消の目途がたち、供給量が増加したことで購買が進み今回の結果となったことが考えられます。実際に週刊ファミ通調べによる、家庭用ゲーム機（ニンテンドー3DS、NINTENDOSWITCH、プレイステーション4、プレイステーション5、Xbox Series X/S）の販売台数は、2023年12月9日の集計段階で昨年度の販売台数の101％と2023年の12月中下旬の販売を待たずに、すでに前年の販売台数を超えております。

※週刊ファミ通：https://teitengame.com/hard.html

■家庭用ゲーム機が売れた背景

需要増加のその他の要因として、ゲーム機に対応する「ソフト」が充実してきていることも挙げられます。

日本におけるゲーム市場は、「ファミ通ゲーム白書」によると、2022年で2兆316億円となっており、2020年以降2兆円を超える市場規模となっております。

内訳は、「オンラインプラットフォーム」が市場の約8割を占め、家庭用ゲーム機と家庭用ソフト（パッケージ版）が残りの約2割です。近年、家庭用ゲーム機とパッケージ版のソフトの売上は横ばい傾向ですが、「ダウンロード版」の需要が増えていることで、家庭用ゲーム機市場も増加傾向となっています。また、今回の集計が「売上」で集計していることも影響している可能性があります。

家庭用ゲーム機は単価が数万円と高い商品となるため、1個あたりの販売による売上への影響が大きい商品です。これらの要因が重なることで、家庭用ゲーム機が上位にランクインしていると考えられます。

■複数ランキングに食い込んだ注目商品はスニーカー

注目は2・6・7位にランクインしたスニーカー（同一メーカーA社）ではないでしょうか。

靴は服と同様に、試着をした上での購入の傾向が強い商品です。2023年はコロナ禍も終息を迎え、外出に関しての規制がほぼ皆無の年でした。そのような行動制限・外出制限がない環境下であれば、靴や服に関しては、オフライン市場で購入される傾向が高くなると予想される中で、EC市場の2023年売上TOP10商品ランキングで、スニーカーが3品もランクインしております。 なぜここまでEC市場で靴が購入されたのか。いくつか要因を考えたいと思います。一つ目は、靴専門店の減少です。2021年に発表された、経済センサス‐活動調査によると2021年の靴店舗数はチェーン店も含め5,083店舗であり、2016年と比較すると82％と縮小しています。店舗数は2016年から2021年の5年間で1,124店舗減っている状況です。
2021年の調査時における、靴店舗の内訳は、全国チェーン店舗が約6割で、3009店舗、中小規模の店舗が約4割で2074店舗です。2021年から2023年においてのデータはありませんが、オフライン市場における靴の需要に関しては、コロナ禍の影響を強く受けた（外出自粛などで使用機会の減少による影響など）と考えられます。
多くの企業がコロナ禍の影響により苦戦する中で、2023年においてオフラインの靴店舗数は横ばい、もしくは減少傾向が続いていると考えられます。実際に大手チェーン店のIR報告を確認すると、閉鎖店舗数が新規店舗数を上回るなど、収益改善を進める傾向もみられます。
2023年、国内ではアフターコロナの時代を迎えましたが、店舗数の減少による影響により、オフラインで靴を購入する機会が減少してしまったことが考えられます。

二つ目は、ECの定着が考えられます。経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2022年度の衣類・服飾雑貨等のEC化率は「21.56％」と2021年度から＋0.41ポイントとなり、確実にEC化が進んでおります。

該当ジャンルには、服飾雑貨を含むため一概に靴のEC化率とは判断できませんが、全体平均のEC化率が9.13％のなか、21.56％と高いジャンルであるため、 ジャンル内に含まれる靴も、全体平均より高いEC化率である可能性が考えられます。 購入すると自宅まで届く点や、品数が多く準備でき、サイズも店舗とは異なり（品切れ・入荷などはあるが）どのようなサイズでも注文・購入が可能である点が消費者のニーズと合致しているのかもしれません。

また、靴はオフライン店舗で購入すると、（靴を）履き替える・履き替えないどちらでも、必ず荷物となります。しかも想像以上に重いです。しかし、ECで購入するとそれらの荷物を持ち運ばなくてもよい点があり、ECでの購入の利便さをより引き立たせております。サイズに関しても、服とは異なり大きくずれる心配も少ない点、イメージがつきやすい点などがECでの購入に踏み切るきっかけとなり、購買へと繋がっているのかもしれません。

三つ目は、アフターコロナによる外出機会の増加です。外出機会が増加することで、上記一つ目、二つ目の理由により、ECでの購入機会が増加、結果としてランキング上位にスニーカーが入る結果となっているのではないでしょうか。

四つ目は世間的なスニーカーブームの影響です。リセールバリューも高く、投資目的にも繋がるとして、世間では「スニーカーブーム」が起きていたことも今回スニーカーの販売を後押しした要因と考えられます。

裏付けするように、3大ECモールにおけるスニーカージャンルは2023年に急上昇しており、更にA社の売上構成比は上昇、3大ECモール市場において、その存在感を現わにしています。

3大ECモールのスニーカージャンル市場規模は、2022年まで毎年微増傾向で伸長しておりましたが、2023年になり、急上昇をしております。（※2023年は12月売上分を含まない）このことからも、2023年にEC市場で「スニーカーブーム」が起きたことは間違いなさそうです。また、今回A社ブランドの商品が3品ランクインしておりますが、メーカー売上構成比、メーカー売上推移を確認しても、「スニーカーブーム」の中でも特に「A社」のブランドが好まれて購入されたことが分かります。

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上記の他にも、2022年の売上TOP10など調査レポートでは明記しております。

• Nint ECommerceについて

「Nint ECommerce」は、AIやクローリングなどの技術により日本国内の３大ECモールで販売される商品の売上金額・販売数量を高精度に推計したデータに、サイト内でのプロモーションデータ等も加えた総合的なECデータ分析ツールです。

https://www.nint.jp/ec/

無料トライアル：https://www.nint.jp/ec/trial/

• 株式会社Nintについて

株式会社Nintは、急拡⼤するEC市場において、お客様がターゲットとする市場や、競合他社の売上などの推計データを提供し、最適なマーケティング施策を可能とするECデータ分析サービスを提供しております。中国のEC市場においては10年以上、⽇本のEC市場においては8年以上にわたって独⾃にECデータを蓄積しており、メーカー・EC企業を中⼼に中国で約4,000社、⽇本で約1,300社のサービス導⼊実績があります。

• 株式会社Nint 会社概要

・代表者： 吉野順子

・所在地：東京都新宿区西新宿八丁目17番1号　住友不動産新宿グランドタワー37F

・URL：https://corp.nint.jp/

・設立：2018年4月

・事業内容：ECデータ分析サービスの提供

・グループ会社：Nintホールディングス株式会社、任拓数据科技（上海）有限公司