医師は「再生医療」「手術支援ロボット」「AI診断支援」に期待

　日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田直人）のシンクタンク部門である日経BP 総合研究所の調査から、「再生医療」「手術支援ロボット」「AI画像診断支援ソフトウエア」に対する医師の期待が高いことが分かりました。

　有用性を感じると答えた医師の割合は、大きい順に再生医療が76.3%、手術支援ロボットが73.0%、AI画像診断ソフトウエアが72.1%でした（図1）。3分野いずれも、有用性を感じないと回答した否定層は7%未満にとどまりました。なお、再生医療は機能不全に至った生体組織に対し、細胞や人工材料を利用して機能の再生を図るもの。これまで治療できなかった疾患への対応を含め、医療のゲームチェンジャーになる可能性があり、効率的な製品評価のためのIT（情報技術）活用も期待されています。

　　　図1　医師に対する有用性調査の結果

　本調査は、医療分野のイノベーションやデジタルトランスフォーメーション（DX）関連の最新技術・サービスとして日経BP 総合研究所がピックアップした有望15分野に対する医療従事者／生活者の意識（認知度・有用性・利用意向など）を明らかにすることを目的としたものです。企業の新規参入や事業計画立案を支援する専門レポート『デジタルヘルス未来戦略 有望市場・調査分析編』（2023年12月20日発行）に向けて同年9月に実施した調査であり、医師約8000人を含む医療従事者約9000人、生活者約5000人から有効回答を得ました。医療従事者向け調査は「日経メディカルOnline」の協力を得ました。

　再生医療、手術支援ロボット、AI画像診断ソフトウエアに続き、医師が有用性を感じると回答した割合が60％を超えたのは、ゲノム医療（69.5%）、体内埋め込みデバイス（64.4%）、がんスクリーニング（64.3%）、ウエアラブル医療機器（62.4%）、オンライン診療（62.1%）でした。これらを含め、15分野のうち12分野において有用性を感じるとの回答が50％を超えており、医師が新技術に対して肯定傾向であることが分かりました。

■オンライン診療の生活者認知度は8割超

　一方、「医療DXと聞いて想像するものは何か」との医師への問いに対しては、オンライン診療がトップでした。オンライン診療については、生活者を対象とした調査においても認知度が8割超と高く、約5割が利用意向を示しました。

　オンライン診療は2018年に保険適用された際には対象となる疾患が限られるなどの制約がありましたが、コロナ禍による感染防止のために適用範囲が拡大されました。生活者に向けても広く関連情報が発信され、認知度が高まったと考えられます。

　今回の調査の詳細は、専門レポート『デジタルヘルス未来戦略 有望市場・調査分析編』に掲載しています。

【専門レポート『デジタルヘルス未来戦略 有望市場・調査分析編』について】

健康・医療・介護の現場に最新技術の導入が進み始めたことで、医療機器メーカーや製薬会社など既存のプレーヤーに加え、住宅や食品、スポーツ、旅行、保険、電機といった業界が「デジタルヘルス」分野において、従来にない発想で、それぞれの強みを生かした新たなビジネスの創出に動いています。本レポートでは、ヘルスケア関連の新ビジネス創出を狙う皆さまに役立つ、技術や市場、企業の動きをさまざまな角度から分析、整理しました。

同レポートの紹介ページ：https://project.nikkeibp.co.jp/bpi/report/compendium/dhfs/

【目次】

第１章　有望15分野の市場予測・開発動向分析

オンライン診療／オンライン薬局／PHR（パーソナル・ヘルス・レコード）／ゲノム医療／再生医療／がんスクリーニング／治療用アプリ／メンタルヘルス対策／認知症対策／リハビリ支援／不妊治療支援／画像診断支援AI／ウエアラブル医療機器／手術支援ロボット／体内埋め込みデバイス

第２章　生活者5000人の認知度・利用意向調査

第1章で取り上げた15分野に対する生活者の認知度・利用意向などを調査／前回（2年前）調査との差分も分析

第３章　医療従事者9000人の認知度・利用意向調査

第1章で取り上げた15分野に対する医療従事者の認知度・有用性・利用意向などを調査／生活者調査との比較も分析

第４章　注目プレーヤーの動向・事業戦略分析

5業界の動向分析と10社の事業分析／[業界動向]製薬企業・生命保険企業・IT企業・商社・製造業/電機メーカー／[企業分析]中外製薬・武田薬品工業・日本生命保険・第一生命保険・NTTグループ・ディー・エヌ・エー・住友商事・伊藤忠商事・富士通・帝人

第５章　有力スタートアップ100社、2030年への事業戦略

100社の事業領域・マッピング分析／100社の事業戦略・業務提携意向調査

【専門レポート『デジタルヘルス未来戦略 有望市場・調査分析編』　編集責任者プロフィール】

小谷卓也（おたに・たくや）
日経BP　総合研究所 SDGsラボ所長／リサーチユニット部長
大手電機メーカー勤務を経て、2002年に日経BP入社。『日経エレクトロニクス』記者として、今後のヘルスケア分野に起きるイノベーションの取材を続ける。2014年1月、『日経デジタルヘルス』を立ち上げ、編集長。2018年12月、医療・健康事業開発部 上席研究員。2019年5月、『Beyond Health』編集長などを経て、2022年4月から現職。

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