【機能アップデート】継続課金・アップセルにつながるアプローチが可能に anybot×Stripeで新たなマーケティング施策をお試しください

プレスリリース要約

エボラニ株式会社のLINEマーケティングツール「anybot」は、2024年3月にオンライン決済システム「Stripe」で定期課金(サブスクリプション)サービスを提供する事業者向けに機能を充実させた。新機能では、サブスク契約期間に合わせて会員を仕分けし、継続課金やアップセルにつながるマーケティング施策が可能になる。また、anybot管理画面での設定方法も紹介されており、例えば継続期間に応じて特典を用意したり、新商品の先行提供や継続意欲の調査を行うことができる。詳細はエボラニ株式会社のウェブサイトで確認できる。
エボラニ株式会社が提供するLINEマーケティングツール「anybot」は2024年3月、オンライン決済システム「Stripe」で定期課金(サブスクリプション)サービスを提供している事業者向けに機能を充実させました。サブスク契約期間に合わせて会員を仕分けできます。例えば長期契約の会員には特典や割引を用意するなど、継続課金・アップセルにつながるマーケティング施策が可能になります。

【エボラニ株式会社】サブスク継続期間で自動的にセグメントを作れる機能を拡充しました

開発の背景

「Stripe」は世界中の大企業やスタートアップをはじめ、小規模事業主まで数百万社が利用するオンライン決済プラットフォームです。

Stripeではサブスクリプションサービスの課金も簡単に実現できますが、ユーザーの中には契約を更新せず解約してしまう人も。

そこで、契約期間に応じて特典を設け、契約を継続してもらうよう働きかけるなどのマーケティング活動に活用していただける機能をanybotに追加しました。

機能概要

本機能は、anybotを導入しており、かつStripeでサブスクリプションを利用している事業者を対象にしています。

Stripeのサブスク継続期間に合わせ、会員を自動でグループ分けできます。 契約更新日が近づいた会員に対し適切なアプローチをしやすくなりました。

anybot管理画面での設定方法

 1.ユーザ>[+グループ]をクリックします。

【エボラニ株式会社】Stripeを利用して定期購読を提供している会員をグループ分けできます

2.グループ編集の画面で自動セグメント用キー名「サブスク継続期間」を選択します。

【エボラニ株式会社】Stripeを利用して定期購読を提供している会員を、サブスク継続期間に応じてグループ分けできます

3.サブスクの継続期間で会員が自動的にグループ化されます。

【エボラニ株式会社】Stripeを利用して定期購読を提供している会員を自動的にグループ分けできます

本機能の利用例

サブスクリプションサービスを提供している事業者が、契約継続期間に応じて会員に提供する情報を出し分けられます。例えば以下のような施策に応用できます。

  1. 継続期間に応じて特典を用意する

    継続特典やポイント還元、長期契約の場合の割引プランなどの優待情報を送ります。

  2. 新商品の先行提供

    長期継続会員には、新商品や新サービスの先行提供や割引などの特典を用意します。

  3. 継続意欲の調査とエンゲージメント強化

    継続期間に応じて定期的にサービス満足度アンケートを送り、会員とのつながりを深めます。

※キャンペーンや特典などは事業に合わせてご自身でご用意いただく必要があります。

参考記事

アップデート詳細:https://anybot.me/posts/574/

anybot(エニーボット)とは?

https://anybot.me/

エボラニ株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:ソウ・ユ)の主要プロダクトで、流通・サービス・小売業などのDXを加速させるマーケティングツールです。LINE、メッセンジャー、メールなど既存のプラットフォームに予約、会員証、EC、決済、クーポンやキャンペーンなどの機能を追加することで、お客さまがより便利にサービスを利用できるようになります。 2023年4月にはanybot for ChatGPTをリリースし、飛躍的に機能が向上しました。リピート促進やロイヤリティ向上などお客さまとの結びつきを強化するほか、業務効率の改善、人手不足対策などの課題解決に貢献しています。

エボラニ株式会社

本社:横浜市港北区
代表取締役:ソウ・ユ

https://evolany.com/?utm_source=prtimes

2018年に創業した横浜のITベンチャー。主要サービスのanybotでお客様の課題を解決し、デジタル化を促進しています。地域活性化やIT人材育成の取り組みにも力を入れており、青森の地域スーパーや、静岡県の高校生のIT教育支援などを通して社会に貢献しています。

引用元:PR TIMES

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