≪2023年度 経団連推薦社内報≫ゴールドウインのインターナルメディア「GOLDWIN COMPASS」Web社内報部門にて、「企画賞」を受賞!

プレスリリース要約

株式会社ゴールドウインは、経団連が主催する「2023年度 経団連推薦社内報審査」のWeb社内報部門で「企画賞」を受賞しました。同社のインターナルメディア「GOLDWIN COMPASS」は、コロナ禍での在宅勤務や従業員間のコミュニケーション希薄化に対応し、全従業員の企業姿勢理解やインナーコミュニケーションを促進することを目的に運営されています。審査委員からは、Share Pointを使った社内報としての優れた点や高い企画力・編集力が称賛されました。 GOLWIN COMPASSは、部署ごとに自由に情報を発信できるため、タイムリーな情報共有が可能であり、約2年間で社内で定着し、活用されています。

株式会社ゴールドウイン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:渡辺貴生)は、一般社団法人経団連事業サービス 社内広報センターが主催する「2023年度 経団連推薦社内報審査」において、Web社内報部門にて「企画賞」を受賞しましたことをお知らせいたします。

「経団連推薦社内報審査」とは、経営に資する社内広報活動の推進を目指し、編集者の日ごろの活動を評価・奨励することによって、社内報のレベルアップを図ることを目的とした審査制度です。

2021年10月末に立ち上げた当社のインターナルメディア「GOLDWIN COMPASS(ゴールドウイン コンパス)」は、コロナ禍で在宅勤務が常態化し、従業員同士のコミュニケーションが以前より希薄になったことや、キャリア採用社員の増加などが背景にあり、ゴールドウイングループ全従業員の当社の企業姿勢に対する理解や、他部署・グループ会社を含めたインナーコミュニケーションを活性化し、生産性の向上を目指すことを目的に運営しています。

また、「迷った時はここを見れば解決に繋がる」といったような全従業員の「羅針盤(コンパス)」となるメディアを目指しています。

当社のインターナルメディア「GOLDWIN COMPASS」の特徴は、各部署から自由に情報を発信できる点です。社内に必要な情報をタイムリーに共有できるのはWEBメディアの利点です。立ち上げから約2年が経過しましたが、着実に社内に定着し、インナーコミュニケーションツールのひとつとして活用されています。今後も全従業員にとって使いやすいメディアになるよう運営し、インナーコミュニケーションを強化していきます。

インターナルメディア:GOLDWIN COMPASSインターナルメディア:GOLDWIN COMPASS

2024年3月18日に開催された表彰式2024年3月18日に開催された表彰式

  • 「経団連推薦社内報審査」について                                              

一般社団法人経団連事業サービス 社内広報センターが1966年より毎年実施し、優秀社内報の選定・表彰を行う審査制度です。

同審査は「雑誌・新聞型社内報」、「Web社内報」、「映像社内報」の3部門で実施され、発行目的・編集方針に経営環境や社会環境、自社の社内広報戦略が的確に反映され、応募作品がそれらをどれだけ実現できているかを複数の審査委員が多角的に審査し、作品ごとに講評がフィードバックされます。

  • 講評(Web社内報部門」抜粋)

「Share Pointでここまでうまく作れるんだ!」と驚嘆しました。Share Pointを使った社内報はイントラ機能との連携や運営コストの圧縮など利点が大きいものの、表現の制約や読者とのコミュニケーションにおいて課題を感じることが少なくありません。しかし、”GOLDWIN COMPASS”はそんなイメージを大きく覆す社内報です。

 どの記事も写真に力があり、読者をぐっと惹き込みます。それに続く本文は、端的でさっと読み終わる分量にも関わらず、印象に残る強さがあります。一見シンプルでさりげない社内報のようですが、実際は高い企画力・編集力に裏打ちされており、模倣は難しいと思われます。

 加えて、地方拠点の従業員の巻き込みや、毎日1件以上の更新、アクセスランキングの公開、部署による自由投稿の受付など、裏側の運営もしっかりしています。

■受賞内容

・応募部門:Web社内報部門

・受賞名:企画賞

・対象社内報:GOLDWIN COMPASS

  • GOLDWIN COMPASS概要

開始時期:2021年10月

読者:ゴールドウイングループ従業員(3,051名 ※2023年3月末時点)

内容:社長メッセージ「TAKAO‘S VOICE」、従業員紹介「プロジェクトG」、社員の拘りを紹介する「自社の銘品・他社の逸品」、ほか各部署からの情報発信など

引用元:PR TIMES

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