Unity、マツダとパートナーシップ契約を締結
プレスリリース要約
当社は、ゲームやエンターテインメント業界のみならず、産業界でも高く評価されているCG表現によるリアルタイム3Dや、多岐にわたるハードウェアへの実装実績で蓄積した知見を元に、車載OSへの実装を含めて、マツダのGUI開発を支援します。GUI開発にUnityを用いることで、デザインや設計などを含む自動車開発の各フェーズにて利用されている多様なデジタルツールの綿密な連携を実現し、手戻りを減らすことで作業効率向上を可能にします。Unity Editor で作成し最適化したアプリケーション(ランタイム*1)を、車載機器に組み込むことで、安定した高機能なGUIを実現します。当社は、CG表現の技術のみならず、対話型AIの活用や、広告配信技術の活用により、未来の自動車における車室空間の価値創造を加速させます。
マツダの執行役員(統合制御システム開発担当) 今田 道宏氏は、次のように述べています。「マツダは、2030経営方針のもと、あらゆる領域での研究開発を加速しています。コックピットHMI領域においては、『ひと中心』の開発思想のもと、移動体験の感動をお届けするべく、今後も継続的に人とクルマのインターフェースを進化させていきます。具体的には、人の直感的操作を可能にすることによる安全性と利便性をさらに向上させ、クルマの新たな価値を作り出すことにチャレンジします。技術革新が著しいゲーム業界において技術力とクオリティの高さがグローバルで高く評価されているUnity様との共創によって、コックピットHMIにおけるGUIの課題解決を図り、マツダが目指す「ひと中心」のクルマづくりを進化させていきます。マツダは、今後も『ひと中心』の価値観のもと『走る歓び』を進化させ続け、お客さまの日常に移動体験の感動を創造し、『生きる歓び』をお届けしていくことを目指してまいります。」
当社のシニアバイスプレジデント / クリエイト・チーフレベニューオフィサー Jules Shumaker (ジュールス・シューメイカー)は、次のように述べています。「常に最新技術に挑戦し、産業界に革新をもたらすのみならず、ドライバーのニーズを重視し、走りの楽しさを追求した車両開発を行うマツダとパートナーシップを結べることを光栄に思います。私たちは、安全機能の強化、より直感的でユーザーフレンドリーなインターフェイス、没入型エンターテインメント、よりパーソナライズされたドライビングエクスペリエンスなど、将来性の高いUnityのテクノロジーが支える、効率性とデジタルトランスフォーメーションのさらなる推進を通じて、マツダの長期計画をサポートできることを楽しみにしています。」
*1 ランタイム
Unity Runtimeは、Unity Editorの強力な補完機能であり、クロスプラットフォーム互換性を提供することで、クリエイターは一度開発したコンテンツを複数のプラットフォームに展開することができます。ロジックの実行、高性能グラフィックスのレンダリング、ユーザー入力とインタラクションの管理、コンポーネントの調整、リアルタイム物理シミュレーションのサポート、アニメーション、スクリプト言語、アセット管理、ネットワーキングなど、さまざまな重要なコンポーネントをエンドデバイス上で処理します。
Unityについて
Unity [NYSE: U]は、モバイル、PC、コンソールから空間コンピューティングに至るまで、複数のプラットフォームでリアルタイムのゲーム、アプリ、体験を構築し、成長させる、クリエイターのためのツールを提供する世界有数のプラットフォームです。詳細については、Unity.com/ja をご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、連邦証券法で定義される「将来の見通しに関する記述」、特に Unity の計画、戦略、目的に関するものが含まれています。「信じる」、「可能性がある」、「するだろう」、「見積もる」、「継続する」、「意図する」、「期待する」、「計画する」、「予測する」、およびそれらに類似する表現は、将来の見通しに関する記述を特定することを意図しています。この将来の見通しに関する記述は、リスク、不確実性、および想定により影響を受けます。リスクが現実になった場合、または想定事項が誤っていたことが判明した場合、実際の結果は、将来の見通しに関する記述に暗示される結果とは大きく異なる可能性があります。Unity の業績に影響を及ぼす可能性のあるこれらのリスク、およびその他のリスクに関する詳細情報は、Unity が米国証券取引委員会(SEC)に提出した報告書に記載されており、その内容は Unity の投資家情報ウェブサイトで閲覧できます。本リリースに記載されている内容は、本リリースの日付時点のものであり、Unity は、法律で義務付けられている場合を除き、本リリースの日付以降、将来予想に関する記述を更新する義務を負うものではなく、現時点で更新する予定もありません。
引用元:PR TIMES