サーティファイ、新たな検定「Pythonプログラミング能力認定試験」を2024年6月にリリース。

プレスリリース要約

株式会社サーティファイはPythonプログラミング能力認定試験のリリースを発表。3段階の認定基準を設け、初学者からプログラマまで対象。試験は2024年6月より団体受験の申込受付を開始し、Pythonの重要性に対応。Pythonの知識理解を問う特徴があり、2024年6月より申込受付開始。会社概要として、株式会社サーティファイはビジネス能力・技能に関する認定試験の開発・主催、実施主催試験に対応した対策問題集の開発・販売、オンライン試験サービス「スマート入試®」の提供を行っている。
株式会社サーティファイ(本社:東京都中央区、代表取締役:瀧澤茂、以下「サーティファイ」)はPythonプログラミングの能力を測定する新たな検定「Pythonプログラミング能力認定試験」をリリースし、2024年6月より団体受験の申込受付を開始します。

当検定では、保有スキルのレベルに合わせた3段階の認定基準を設けることにより、これから新たにプログラミングの学習を始める方から、現在、プログラマやシステム・エンジニアとして既に活躍されているIT技術者の方まで、幅広くご受験いただけます。

▼Pythonプログラミング能力認定試験 公式サイト:https://www.sikaku.gr.jp/js/py/

昨今のIT業界における慢性的な人材不足に加え、Webアプリケーション開発の発展や、DX推進の加速、AI開発の飛躍的な進化などにより、エンジニアに高度なスキルが求められるとともに企業内の人材開発の必要性も高まっております。

その中でも特に「Python」は、実用的なライブラリが充実しておりアプリケーション開発が容易であり、かつ、フロントエンド及びバックエンド開発、データ分析など活用の場面が多いことから、これからの社会の変化に対応するIT人材にとって、身に付けておくプログラミングスキルであると考えられます。

このようなPythonプログラミングが多用される背景を受け、学習者のスキル到達度を適切に捉えるための検定(指標)として、「Pythonプログラミング能力認定試験」の創設に至りました。

特徴1:初学者から、ビジネスシーンで活躍できるプログラマまで、幅広いスキル測定

当検定は、細かなレベル設定により、学習者の現在の到達度を適切に捉えることができます。

IT業界に従事される実務者レベルを想定した「1級」、大学、高等専門学校、専門学校などアカデミックの講義を想定したレベルの「2級」、高等学校や若年層向けのプログラミングスクールなどPythonの基礎スキルやテキストプログラミングの入門レベルを想定した「3級」を提供いたします。

特徴2:数理・AI・データサイエンス分野に活きるPythonの知識理解を問う

 Pythonは機械学習や統計に特化した豊富なライブラリを持つことから、AIやデータサイエンス分野に活用されることが多いプログラミング言語です。中等・高等教育でも同分野の学習が盛んに行われる中、当検定の実施を通じて、デジタル人材の基礎力の向上に寄与していきたいと考えております。


■2024年6月 団体受験受付開始!

当検定のリリーススケジュールは以下の通りです。

・2024年6月 2級 団体受験申込 受付開始

・2024年9月 3級 団体受験申込 受付開始

・2025年1月 1級 団体受験申込 受付開始

■検定概要

検定名    :Pythonプログラミング能力認定試験

申込開始日  :2024年6月

受験資格   :なし

受験時間   :1級 90分、2級 60分、3級 50分

問題数    :1級 大問7問、2級 大問6問、3級 大問5問

合格基準   :得点率が60%以上

受験料(税込) :1級 6,400円、2級 5,200円、3級 4,000円


【会社概要】

社名   :株式会社サーティファイ

事業概要 :ビジネス能力・技能に関する認定試験の開発・主催、

      実施主催試験に対応した対策問題集の開発・販売、

      オンライン試験サービス「スマート入試®」の開発・提供

設立   :2001年6月

所在地  :東京都中央区日本橋茅場町2-11-8 茅場町駅前ビル

代表者  :代表取締役 瀧澤 茂

URL   :https://sikaku.gr.jp/

■当社について

1983年の設立以来、情報処理技術者能力認定試験をはじめとする情報処理能力、プログラミング能力などを測定・評価する資格検定試験を提供してまいりました。

昨今では、2つのカメラによる監視強度の高いオンライン試験サービス「スマート入試®」の提供や、問題集のデジタル化による学習者の履歴・問別正答状況などをデータでも取得可能とするeラーニングサービスの提供など、「学びのDX 化」に取り組んでおります。

引用元:PR TIMES

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