【2024年度IT新人研修】1名から参加可能！　人材開発支援助成金の利用可能！　株式会社TOASUが新人をヒューマンスキルの高い即戦力IT人材に変える「ITエンジニア向け新人研修」を4月に開講。

• 背景

2030年には約80万人ものIT人材が不足すると言われている中、様々な業種でIT人材が不足し、今や社会的にも課題となっています。さらに、よりエンジニアを取り巻く環境も複雑化し、従来のような“IT知識・スキルをマスターしていればよい”という「テクニカルスキル」のみの時代は終わり、業種や職種が変わっても必要とされるコミュニケーション、ロジカルシンキングといった「ヒューマンスキル」の重要度が高くなっています。

そこで本研修は、ITエンジニアとして第一歩を踏み出す新入社員を対象に、需要の高いプログラミング言語「Java」「Python」と併せて、社会人へのマインドチェンジなど基礎研修を学び、「テクニカルスキル」と「ヒューマンスキル」をセットで習得できるカリキュラムになっています。

• 内容

JavaとPythonの2コースがあり、強化したい言語に合わせて選択が可能です。講師陣は、顧客折衝、人材育成などの経験も豊富なプロの現場エンジニアが担当し常に受講者一人ひとりの進捗を把握し、フィードバックを行うなど、きめ細やかなフォロー体制となっています。

さらに、複数の企業が参加する合同形式のため、チーム演習では企業間コミュニケーションを通じて、能動的思考が身につくほか、他者と切磋琢磨することで、適度な緊張感を保ちながら学ぶことができます。

• TOASU「ITエンジニア向け新人研修」の特徴

【実践的な課題とチーム演習】

実際の現場で得られた失敗や難しさを、研修のケーススタディとしています。特に、プロジェクト演習では、チーム単位での開発体験によってチーム業務を経験することができるので、新入社員が、研修後も配属先で自信を持って業務に取り組むことができます。

【「ヒューマンスキル」も同時修得】

たとえば、毎日実施される「3分間スピーチ・フィードバック」で論理構成力と表現力を養うことができます。

【合同形式で1名様から参加可能】

いずれのコースも1名様から参加でき、実践的な研修と講師のきめ細やかなフィードバックで、よりIT人材としてレベルアップすることができます。

• カリキュラム

• 開催概要

【開催日時】

2024年4月3日（水）～5月31日（金）

【会場】

オンライン形式

【費用】

 880,000円/人（税込）

※厚生労働省の人材開発支援助成金を活用することで、助成される可能性があります。詳しくはお問い合わせください。

【研修詳細】

https://toasu-gakken.co.jp/training/4096/

【お申し込み先】

下記5項目を記載のうえ、当社お申し込み用メールアドレスあてにご連絡ください。

①ご担当者様氏名 ②企業名 ➂部署名 ④参加人数 ⑤参加者メールアドレス

弊社営業担当者より、詳細をご案内させていただきます。

▶お申し込み用メールアドレス：[email protected]

■株式会社ＴＯＡＳＵ（TOASU Co., Ltd.）

https://toasu-gakken.co.jp/

・代表取締役社長：宮田晃

・法人設立年月日：1995年3月28日（2022年10月1日商号変更）

・資本金：20,000,000円

・所在住所：〒141-0031　東京都品川区西五反田2丁目11番8号

・電話番号：03-6431-1411（代表）

・事業内容：講師派遣事業
　　　　　　アウトソーシング事業
　　　　　　コンサルティング事業
　　　　　　通信教育事業

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO.,LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、　　
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開